家具・インテリアEC市場の動向｜業界が抱える課題・成功させるポイントも解説

『家具・インテリアEC市場の動向を知りたい！』
『家具・インテリアEC市場の将来性や新規で参入するメリットはある？』

家具・インテリアのEC市場は微増ではあるものの、毎年着実に上昇をしています。

しかし、家具・インテリア業界には少子高齢化など、数々の課題が残されています。

今回は家具・インテリアのEC市場の動向とともに、業界が抱える課題や成功させるポイントを徹底解説いたします。

※今回のコラム記事で掲載している情報は、記事公開時点（2022年11月20日）のものです

家具・インテリアEC市場の動向

2022年8月12日に経済産業省が発表した資料内には、2021年度の家具・インテリアECの市場規模とEC化率が記載されています。
市場規模とEC化率は、次のようになります。

市場規模

出典：電子商取引に関する市場調査

経済産業省の資料によると、2021年度の生活雑貨・家具・インテリアBtoC-ECの市場規模は「2 兆2,752億円」です。

2020年度は「2兆1,322億円」であったため、前年比で6.71%ほど増加しています。

今回の市場規模は家具とインテリアだけでなく、生活雑貨（洗剤・ティッシュなどの日用品）も含まれた数値です。

売上の内訳は生活雑貨が全体の約70%を占めており、家具とインテリアは約30%ほどです。
家具・インテリアのみの市場規模は、約6,600億円と推察します。

EC化率

2021年度の生活雑貨・家具・インテリアのEC化率は「28.25%」です。

2020年度は「26.03%」であったことと比較すると、2.2%ほど増加しています。

EC化率とは反対に、総務省統計局の家計調査によれば、2021年度の家具・インテリアに対する1世帯あたりの支出金額は81,247円と、2020年度の83,196円よりもわずかに減少しています。

ただし、2019年度と比較すると、1世帯あたりの支出金額は約5.7%の増加です。
コロナ禍のステイホーム、在宅ワークの需要増などの要因でEC化率が増加したと予想されます。

家具・インテリアECサイトのランキング

家具・インテリアの商品を販売するECサイトのランキングを紹介していきます。

ランキングは、マナミナの「家具ECサービス市場を調査。イケア、ニトリ、LOWYAのカートページでの中間CVRを比較しました！」を参照にしました。

ECサイトのユーザー数（推定）で順位付けをしています。
なお、家具・インテリアの商品を販売しているECサイトのみを対象にしています。

1位：ニトリ

家具・インテリアのECサイトでランキングトップは、ニトリです。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間493万人（2019年時点）です。

ニトリホールディングスが発表している2021年度のEC売上高は、前年比59.2%増しの705億円（※1）であることが公表されています。

ニトリがECで成功した理由は、時流に合わせた迅速な方向転換力とオムニチャネルです。

ニトリはコロナ禍でも実店舗の売上不足分をECでカバーし、現在も実店舗とECの融合に成功しています。

コロナ禍の巣ごもり需要と在宅ワークに合わせた方向転換力、商品開発力も功を奏しています。

2位：アスクル

アスクル株式会社は、オフィス用品（オフィス家具含む）のBtoB事業で国内最大手です。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間223万人（2019年時点）です。

アスクルのBtoBのEC売上高は3,451億9.200万円（※2）で、2021年度のBtoCのEC売上高は528億5,800万円（※2）となっています。

アスクルの代表的なBtoC事業といえば、ECサイトのLOHACO（ロハコ）です。

LOHACOが成功した理由は、Yahoo!とのパートナーシップによる集客の効率化、BtoCにもBtoBと同じ即日発送の戦略を取り入れたことです。

ECサイトに訪れるユーザーは、かならずしも価格だけで比較しているわけではありません。 今すぐ欲しいという納期優先のニーズもかなりの割合で存在します。

アスクルはビジネスモデルの垣根を超え、自社ならではのウリ、特性を全面に押し出したブランディングによって成功した事例といえるでしょう。

3位：minne

minne（ミンネ）は、GMOペパボ株式会社が運営するハンドメイド雑貨のCtoC向けプラットフォームです。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間160万人（2019年時点）です。

当初はCtoC専門のプラットフォームとして開始したminneですが、現在では法人の出品者も増えており、CtoCとBtoCが融合した総合プラットフォームになっています。

minneの2021年度の売上高は19億5,200万円（※3）でした。

minneが成功した理由は、ハンドメイド販売のプラットフォームとして独自ブランドを確立したことです。

近年のハンドメイドブームにより、世界で唯一無二の商品を出品・購入したいニーズを先取りできたことが成功につながったといえます。

4位：カインズ

カインズは、ホームセンターの国内最大手企業です。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間154万人（2019年時点）です。

カインズはEC事業に強い企業として知られており、2021年12月には東急ハンズを買収したことでも話題になっています。

カインズのEC事業が強い秘訣は、群を抜いた商品開発力と商品点数、ラインナップの多さなどです。

ECビジネスの成功には、商品点数の多さが不可欠です。
カインズは商品点数だけでなく、質の高さにもこだわっています。

ホームセンターのBoBサイトとしてのブランディングが確立できており、競合他社がまねできない強さを見せつけています。

5位：アイリスプラザ

アイリスプラザは、アイリスオーヤマが運営するECサイトです。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間151万人（2019年時点）です。

近年のアイリスオーヤマはEC事業の拡大に力を入れており、アイリスプラザの2021年度の売上高は330億円（※1）となっています。

もともと、アイリスオーヤマは家電で人気だったメーカーですが、マスク販売で一躍注目された企業でもあります。
大手のマスクメーカーよりも安い価格で、感染対策向けのマスクが爆発的なヒットを記録しました。

アイリスオーヤマは、新型コロナウイルスの流行前から世の中の危機に強い会社といわれています。
時代の流れを先読みし、迅速に開発に移せる実行力が成功の理由といえます。

6位：イケヤジャパン

イケヤジャパンは、スウェーデンで家具・インテリアの大手小売業であるIKEA（イケア）の日本法人です。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間130万人（2019年時点）です。

イケヤの2021年度のグローバル売上高は419億ユーロ（※4）で、日本円にすると約5兆円になります。
また、イケヤによると約26%がECによる売り上げ（約1.5兆円）と公表をしています。

近年のイケアはEC部門の成長が続いており、同傾向は今後も続くことが予想されています。

イケアがECで成功した理由は、オンライン上のカスタマーサポートを充実させたことです。

イケアの商品は店舗で説明を聞かないとわかりづらいのが多い中、同社はYouTubeやInstagramなどのSNSを使って顧客との距離を縮めることに成功しています。

7位：Creema

Creema（クリーマ）は、ハンドメイド雑貨のCtoC向けプラットフォームです。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間129万人（2019年時点）です。

Creemaは2021年2月期の売上高が20億6,100万円（※5）、コロナ禍でも前年比118%と驚異的な成長率を誇っています。

minneと同様に、Creemaも個人や法人のどちらでも出品が可能で、CtoCとBtoCが融合した総合プラットフォームです。

ハンドメイド雑貨の販売ができるCreemaとminnneは、よく比較されます。
ユーザー数ではminnneのほうが4倍近く多く、売上高ではCreemaのほうがわずかに上回っています。

Creema がminnneよりユーザー数が少ないのに、売上高でminnneより上回っている理由の一つが、取引単価の高さです。

minnneには素人の出品者が多く、Creemaのほうがプロやセミプロのクリエイターが多く登録しています。
Creemaは高額な取引が成立しやすい傾向にあるため、minnneよりも売上高が上回っている要因の一つといわれています。

8位：東急ハンズ

東急ハンズ（現在：ハンズ）はDIYや生活、インテリア雑貨のチェーン店です。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間81万7,000人（2019年時点）です。

前述のように、東急ハンズは2021年より株式会社カインズに買収され、同社の子会社になっています。

しかし、過去に東急ハンズでは改革によって2年でECが黒字に転じたことがありました（※6）。

東急ハンズのEC事業が黒字に転じたことへの施策は、既存コストの削減と、仕入れ方法の効率化です。

かつての東急ハンズは、店舗専用の物流倉庫を保有していました。
しかし、物流倉庫の廃止により、年間約4億円もの経費削減に成功しています。

仕入れ方法においても、従来は個々の店舗責任者が仕入れを行っていました。
現在は本部一括仕入れ制に変更し、業務と人員削減の相対的なコスト削減を行っています。

9位：北欧暮らしの道具店

北欧暮らしの道具店は、株式会社クラシコムが運営するインテリア雑貨のDtoCサイトです。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間54万9,000人（2019年時点）です。

2006年に会社を設立したクラシコムは、単なるインテリア雑貨屋ではなく、人の毎日の生活に密着したコンテンツ配信の企業としても知られています。

北欧暮らしの道具店が成功した理由は、独自の世界観が多くの人に受け入れられたことに加え、顧客理解がどこよりも優れている点です。

スタッフの約8割が元顧客であり『顧客が本当に欲しいものは何か？』というニーズを満たし、独自の世界観に落とし込んだ商品開発力が成功につながっているといえます。

10位：LOWYA

LOWYA（ロウヤ）は、株式会社ベガコーポレーションが運営する家具・インテリアのDtoC専門サイトです。
ECサイトへの推定ユーザー数は、月間44万2,000人（2019年時点）です。

LOWYAは、競合が激しいといわれる家具・インテリアのEC業界で飛躍的な成長率を遂げており、業界でもっとも注目されている事業者といっても過言ではありません。

LOWYAが成功した理由は、低価格で独自企画の商品を開発する力です。

「家で着る毛布」「まとめて家飲みセット」「コードレス家電」など、ユーザーの『こんなものあったらいいな』を実現し、低価格なアイデア商品が人気を博しています。

家具・インテリアEC業界が抱える課題

続いて、家具・インテリアのEC業界が抱える課題を5つ紹介していきます。

• 少子高齢化
• 大型家具の需要減少
• 競合の激化
• 既存コストの上昇
• 購入を後押しする施策

少子高齢化対策

家具・インテリアのEC業界が抱える最大の課題は、少子高齢化です。

家具やインテリアは、ひんぱんに買い替えるものではなく、結婚や転勤などの新生活を始める際に購入を検討する特性があります。

しかし、新生活を始める年齢層は圧倒的に若い世代が中心です。

年配者になるほど、新生活を始める機会は多くありません。

いずれにせよ、ECサイトで家具やインテリアの購入者は若年層が中心であるため、少子高齢化が加速する国内市場だけで勝負するには、いずれ頭打ちがくることは明白です。

家具・インテリアのEC業界へ新規参入を検討する事業者にとっては、国内の少子高齢化問題を含め、将来を見据えた対策が課題となるでしょう。

大型家具の需要減少

家具・インテリアのEC業界では、大型家具の需要減少も解決すべき課題です。

大型家具の需要減少が起こる背景に、少子高齢化の問題があります。
くわえて、近頃の新設住宅が大型家具の必要がない構造になっていることと密接な関係があります。

そのため、かつての新生活では必需品であったタンスや食器棚などの大型家具の需要が一挙に減少し、今後も大型家具の需要回復が期待できることはありません。

また、少子高齢化の影響で新設住宅の建設数自体も減少しています。
今後は現代人の住環境、ライフスタイルに即したマーケティングが必要になるでしょう。

競合の激化

家具・インテリアのEC業界は他業種に比べて、競合が激しいことで知られています。

家具・インテリアは、生活の三大要素である「衣・食・住」の「住」にあてはまります。
「住」の物販は「衣」「食」系の物販と比べて、価格相場の想像がつきやすいです。

ECビジネスで価格相場に巻き込まれないためには、オリジナルの商品を開発するしかありません。
特に家具については、使用素材でおおよその相場がわかってしまいます。

家具・インテリアのEC販売は、オリジナル商品を打ち出しても価格競争から逃れにくく、価格以外の提供価値を追求することが求められます。

既存コストの上昇

家具・インテリアのEC業界にとって既存コストの上昇は、短期的に解決すべき課題です。

既存コストの上昇は、すべての業種にあてはまる課題です。
なかでも、家具は高額な物流や梱包費が必要な商品群であり、コスト上昇の負担が一層重くのしかかってきます。

物流や梱包費の上昇に加えて、材料費の高騰で仕入れ原価も上がっています。
既存コスト削減の課題解決に向けて、短期的なスパンで取り組む必要があるでしょう。

購入を後押しする施策

家具・インテリアのEC業界では、購入を後押しする施策が勝負の分かれ目となります。

家具に関しては、自分の部屋にフィットするのか、搬入時に玄関口から商品を問題なく通過するのかなど、購入前の不安要素が多い商品群です。

出品者側としては、商品ページや商品説明欄でできる限りの情報は伝えようとはするものの、万が一の返品リスクを考えれば、ECでの購入を諦める層も少なくありません。

家具・インテリアのEC業界へ新規参入を検討している事業者にとっては、ユーザーの不安要素をできるだけ取り除き、購入を後押しする施策が課題となるでしょう。

家具・インテリアECサイトを成功させるポイント

最後に、家具・インテリアのECサイトで成功するためのポイントを5つ紹介していきます。

• ブランディングの確立
• 低単価商品・小物類の充実
• 既存コストの削減
• リアル拠点との併用
• 最新ITツールの導入

ブランディングの確立

家具・インテリアのECサイトで成功させるためには、ブランディングの確立が必要です。

ブランディングとは、独自のブランドを作り、ブランドに対する共感や信頼を通じて「自社ならではの価値」を世間に届けることを意味します。

家具・インテリアのEC業界の価格競争は激化の一途をたどっており、不毛な価格競争に真っ向から挑むのは得策ではありません。

家具・インテリアのEC業界へ新規参入を検討している、あるいは現状からの売上アップを狙う事業者にとっては、他社と差別化を図る対策を打ち出す必要があります。

ブランディングの確立には、コンセプトとペルソナ（販売ターゲットの人物像の具体化）を設定し、自社ならではの価値を構築していきましょう。

低単価商品・小物類の充実

家具・インテリアのECサイトでは、低単価商品や小物類を充実させることも成功のポイントとしては外せません。

低単価商品や小物類などを充実させることで、大型家具の需要減や少子高齢化など、家具・インテリア業界が抱えるさまざまな課題の解決につながります。

インテリア小物類は、ECで需要が高いものの一つです。
実店舗と差別化を図る意味でも、ECならではの商品ラインナップを増やしていきましょう。

既存コストの削減

既存コストの削減は、家具・インテリアのECサイトの成功を目指すうえでも早期に取り組むべきです。

物流や梱包費、原材料などの既存コストの上昇は、全業者に振りかかっている問題です。
しかし、他社ができないことを解決できてこそ、真の差別化につながります。

既存コストを削減するには、配送業者への再見積もりや業者変更の検討、梱包資材の調達を海外からまとめて購入するなど、早期にできる対策はまだまだあるでしょう。

また、前述しましたが取り扱っている商品のラインナップを大型商品から小物類に変更することも、長い面でみるとコスト削減につながるかもしれません。

小物類の取り扱い件数を増やすことで、倉庫代や物流、梱包費などの削減につながります。
そのため、取り扱っている商品全体を見直すことも、コスト削減の施策として有効でしょう。

リアル拠点との併用

家具・インテリアのECサイトで売上を安定させるには、リアル拠点との併用も検討する必要があります。

家具・インテリアの商品は、ECで鮮明な画像と商品情報を提供したとしても、やはり『現物を目で見て確かめたい！』というニーズが一定数存在します。

なかでも、高額商品ほどオンラインだけで売ることは難度が高く、何らかのリアル拠点との併用をすることが望ましいです。

リアル拠点は、かならずしも実店舗が必要ではなく、ショールーム的なものでも構いません。
自社で対応が難しい場合は、他社のスペースをシェアする選択肢もあります。

家具・インテリアのECサイトを大きなビジネスに育てるには、ユーザーに安心して買い物をしてもらえる環境作りも必要です。

最新ITツールの導入

家具・インテリアのECサイトを長期的に運用するには、最新ITツールの導入を検討しましょう。

家具・インテリアのEC業界ではITツールが数多く登場しており、すでにニトリやイケアなどの大手企業では積極的に導入がされています。

たとえば、部屋の中をスマートフォンで撮影して採寸情報を専用アプリに投稿すると、部屋に合った商品を自動でおすすめしてくれる機能があり、ECサイトの購買促進に一役買っています。

家具やインテリアは、返品リスクなど不安要素の多い商品です。
ユーザーに安心して買い物をしてもらえるツールは、積極的に導入を検討すべきといえるでしょう。

まとめ

今回は家具・インテリアのEC市場ついて、市場の動向や業界が抱える課題などを含めてお話させていただきました。

経済産業省によると、2021年度の家具・インテリアECの市場規模は「2 兆2,752億円」で、EC化率は「28.25%」です。
前年度（2020年）の市場規模とEC化率を比較しても微増傾向で、毎年着実に上昇しています。

ただし、市場規模は生活雑貨（日用品）の数値も含まれているため、家具・インテリアのみの市場規模は約6,600億円と推察します。

市場規模やEC化率で増加している家具・インテリアのEC業界ですが、一方で解決すべき課題が山積みです。
家具・インテリアのEC業界で抱える代表的な課題は、以下の5つになります。

• 少子高齢化
• 大型家具の需要減少
• 競合の激化
• 既存コストの上昇
• 購入を後押しする施策

家具・インテリアのECサイトで成功するためのポイントは、以下の5つです。

• 既存コストの削減
• ブランディングの確立
• 低単価商品・小物類の充実
• リアル拠点との併用
• 最新ITツールの導入

家具・インテリアのECビジネスは「物売り」から、新たなライフスタイルを提案する「ライフスタイルプランナー」になるべき時代に突入しています。

家具・インテリアのECへ新規参入を検討されている方は、業界の課題解決とともに、世に発信できる価値を洗い出し、ライフスタイルプランナーの地位向上を目指しましょう。

▼参照サイト

※1：https://netshop.impress.co.jp/node/9126
※2：https://pdf.irpocket.com/C2678/NnTb/kpJU/KR3J.pdf
※3：https://kabuyoho.jp/discloseDetail?rid=20220207581567&pid=140120220207581567
※4：https://about.ikea.com/en/newsroom/2021/10/14/ikea-facts-and-figures-fy21
※5：https://www.creema.co.jp/ir/files/briefing_jpn_20221014.pdf
※6：https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00690/00001/