ECサイトの種類徹底検証！出店形態・ビジネスモデル・ASP・中国越境ECまで丸ごと解説

『ECサイトの種類には楽天、メルカリ、BASE、カラーミーショップなど色々あるけど、何がどう違うの？ただ費用が違うだけ？』

いいえ、そうではありません。

実は上記の4つは似ているようで全く別の出店形態で、ビジネスモデルも異なります。

今回はこれからECサイト構築を検討されている皆様のために、ECサイトの種類について出店形態、ビジネスモデル、ASP別に徹底検証致します。

また、コラム記事の後半では中国を始めとする越境ECの種類についても解説しますので、越境ECビジネスに興味のある方は要必見です。

ECサイトの種類は大きく2つに分かれる

ECサイトの出店形態の種類は大きく以下2つに分かれます。

1. モール型
2. 自社サイト型

モール型

モール型のECサイトとは、リアルなショッピングモールのように複数の店舗が集合体となって1つのプラットフォームに出店する方式です。

代表的なものには楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピング、ZOZOTOWNなどがよく知られていますが、媒体によって初期費用、月額費用、売買成立時の販売手数料が発生します。

モール型を利用するメリット・デメリットはそれぞれ次のようになります。

メリット

• Web知識が無くても簡単に構築可能
• 運営元が集客を行ってくれる
• ユーザーからの信頼が得やすい

モール型は運営元がEC販売に必要な機能を全て用意してくれているため、出店審査と初期費用の払い込みさえ終われば即日ショップをオープンできます。

HTMLなどのWeb知識もあるに越したことはありませんが、全く無い方でも運営元が用意するテンプレートに従って商品登録すれば、運営にも特に支障はありません。

モール型に出店する最大のメリットは圧倒的な集客力と信頼度です。

楽天やAmazonなどの大手モールでは、他サービスの利用時に得たポイントを買い物で使うことができる点も圧倒的な集客力に影響しています。

また、モール型は運営元が各テナントの運営状況を厳しく管理しているため、ショップの知名度が低くても信頼度が得やすいこともモール型ならではのメリットです。

デメリット

• カスタマイズはほぼ不可能
• 売買成立時の販売手数料が高額
• 顧客情報の所有権は運営元にある

モール型の一番のデメリットは、売買成立時の販売手数料が高額である点です。

今、国内モール型の流通総額ランキングはAmazonと楽天市場が人気を二分化していますが、集客力と販売手数料の高さがおおよそ比例すると言っていいでしょう。

モール型に出店する場合は、運営元の販売手数料分を予め商品原価にオンしておかなければ、自社の適正利益を確保することが困難となります。

顧客情報の所有権も運営元にあるため、店舗の常連様になってくださったお客様の情報を自社の財産として保有することができません。

そのため、モール型は顧客情報の所有に一切こだわらず、集客力のメリットを追求したい方向けの出店形態と言えます。

自社サイト型

自社サイト型とは、サーバーや独自ドメインを自社で用意して出店する方式です。

自社サイト型には様々な出店形式があります。

• ASPカート：業者がクラウド上でシステムを提供するサービス
• オープンソース：ソースコードが無償で公開しているソフトウェア
• パッケージ： ECサイト構築に必要な機能を搭載し、パッケージングされたサービス
• フルスクラッチ：一からECサイトを構築・開発する方法

上記の中で最も低コストで自社サイトを構築するには、オープンに必要な基本機能が一通りそろっている「ASPカートシステム」を利用するのが一般的です。

ASPカートシステムの代表例としては、BASEやSTORES、カラーミーショップ、MakeShopなどがよく知られています。

また、年商1億円以上～企業向きの構築サービスとしては、自社の欲しい機能を全てを追加できる「パッケージシステム」を使うことが有力な選択肢とされています。

自社サイト型でECサイトを構築するメリット・デメリットは、それぞれ次のようになります。

メリット

• 顧客情報を自社で保有できる
• カスタマイズ自由・独自ドメインがもてる
• ランニングコストが安い

自社サイト型でECサイトを出店する最大のメリットは、顧客情報を自社で保有でき、運営元などの規約に縛られない独自のサイトがもてる点です。

モール型の既存システムにない最新型の機能などカスタマイズも自由に行うことができ、自社ならではの独自ドメインも取得することができます。

構築方法にもよりますが、初期費用の予算をある程度かけてサイトを構築すれば販売手数料などのランニングコストはほぼかかりません。

デメリット

• 集客は自社で行う必要がある
• 運用の手間がかかる
• 構築・更新には専門知識が必要

自社サイト型の一番のデメリットは、集客を自社で行わなければならない点です。

マーケティングやキャンペーンなど売上アップに必要な企画も自社で行わなければならないため、運用に手間もかかります。

自社サイト型はカスタマイズが自由に行えるのがメリットですが、社内にHTMLなどの専門知識をもった人材が必須となります。

もし社内に構築や更新作業ができる人材がいない場合は、外部の開発業者に不足分を委託することになるため、別途開発費用を含めて予算をみておく必要があります。

ECサイトのビジネスモデルは5種類

ECサイトのビジネスモデルは以下の5種類に分けることができます。

1. BtoC（企業→個人）
2. BtoB（企業→企業）
3. CtoC（個人→個人）
4. CtoB（個人→企業）
5. DtoC（生産者→個人 ）

BtoC

BtoCとは、いわゆる「ネットショップ」のことで企業から個人、一般消費者に商品を販売する方式です。

BtoCはECサイトにおける最も典型的なビジネスモデルであり、実店舗を持たなくても地元の地域だけでなく全国に販路を広げることが可能です。

代表例としては楽天やAmazonなど大手ショッピングモール、無印良品、ニトリなどの自社サイトが挙げられ、全業種の平均EC化率はまだ6%ほどと今後ますますの市場拡大が期待できます。

BtoB

BtoBとは、ECサイトを使った企業間同士の取引のことです。

代表例としては、アスクルや大塚商会など不特定多数の企業をターゲットにするビジネスモデルもありますが、近頃では既存顧客同士の取引をEC導入によって円滑化するケースも多く見受けられます。

また、SEOなどの集客方法を強化することで営業担当者の負担を軽減すべく新規顧客開拓を効率良く行うツールとして活用することもできます。

CtoC

CtoCとは、個人間同士の取引のことです。

代表例としては「ヤフオク」などのオークション形式のものから「メルカリ」「ラクマ」などのフリマアプリなど、あくまで個人同士のやりとりの方式を指します。

CtoCはかつての中古品や不要品を販売していたものをEC化したもので、まだまだ市場としてはBtoCには及びませんが、今後市場の拡大が大いに期待されているビジネスモデルです。

CtoB

CtoBとは、昨今注目されている新しいビジネスモデルであり、個人から企業をターゲットにビジネスを行う取引形態のことです。

よく知られている代表的なサービスは「ピクスタ」や「Shutterstock」などの画像・動画の素材サイトがあります。

「ピクスタ」や「Shutterstock」に投稿されている画像・動画は主に撮影を趣味、あるいは副業にしている個人であり、画像を購入しているユーザーは企業です。

また、近頃では中古車や不動産取引のCtoBも注目されており、一般消費者が企業にECサイトを通じて売買申し込みを持ち込むツールとして用いられています。

DtoC

DtoCとは「Direct to Customer」の略称であり、 メーカーや生産者が直接消費者に販売する方式のことです。

DtoCは別名「D2C」とも呼ばれ、しばしばBtoCと混同されますが「ユニクロ」や「SONY」もDtoCの代表例として挙げることができます。

DtoCは2000年代後半から徐々に増加したビジネスモデルで、欧米では既に主流になっているビジネスモデルです。

生産者の思いがユーザーに直接伝わりやすく、ブランディングを確立しやすいメリットがあります。

自社サイトが低コストで構築可能なECカートは3種類

独自ドメイン型の自社サイトを低コストで構築できるECカートサービスは以下3種類です。

1. 無料ASPカート
2. 有料ASPカート
3. オープンソース

無料ASPカート

無料ASPカートとはBASE、STORESに代表される初期費用、月額費用無料でECサイトが構築できるサービスです。

無料で利用できるASPカートサービスの多くは、モール型と同様に売買成立時に販売手数料が発生しますが、業者が提供するフォーマットにあてはめればHTMLなどの専門知識がなくてもショップをもつことができます。

無料ASPでECサイトを構築するメリットは費用を全くかけずに独自ドメイン型のサイトがもてることです。

ただし、集客力は同じ販売手数料が必要となるモール型に比べると弱く、カスタマイズの自由度も少ないため、どちらかと言えば個人や副業の方向けサービスと言えるでしょう。

有料ASPカート

有料ASPカートとはカラーミーショップ、MakeShopなどに代表される初期費用、月額費用が発生する構築ツールです。

利用料金の価格帯は数千円～数万円など業者によって様々ですが、使える機能の種類、サーバーの容量、カスタマイズの自由度が料金に反映されています。

初期費用、月額費用が数千円前後のプランは出品できる商品にも制限があるため、本格的なECビジネスを行いたい方は最低月額一万円前後のプランを選択するのがおすすめです。

また、有料ASPカートの中にはBtoBや定期販売、越境EC向けなど用途に応じた専用サービスも多く登場しており、企業の新規ビジネス拡大ツールとしても活用可能です。

オープンソース

オープンソースとはソースコードが公開されているCMS型構築ツールのことです。

代表例としては、EC-CUBEやWordPressが挙げられ、個人も企業もインストールは無料です。

EC-CUBEやWordPressなどのオープンソースは、ショッピングカート（買い物かご）や決済ツールなどECサイトを構築する上で必要な機能は一通り揃っています。

ただし、オープンソースでソースコードを用いて構築、更新、カスタマイズを行うには専門知識をもった人材が必要となり、知識の無い方が行うには外部業者委託費用が発生するためASPサービスより予算が上回ってしまうことを念頭に置いておきましょう。

担当者必見！中国・越境向けECサイト構築の種類

『国内市場での伸び率は頭打ち。越境ECで効率良く海外市場を開拓したい』
『他社が中国向け越境ECを始めたらしいので、うちも遅れをとれない』

昨今のビジネス界隈では「越境EC」という言葉を何かと耳にするようになりました。

越境ECとは国境を越えて取引されるECビジネスのことです。

日本以上に急速なペースで拡大していると言われる越境ECビジネスの市場規模をみてみましょう。

越境ECの市場規模

経済産業省の市場調査によると、日本国内のEC化率は2019年時点で6.76%です。

2020年は新型コロナの影響でEC化率が一層上昇したと言われていますが、日本のEC化率は主要先進国の中でもまだまだ低い水準です。

一方、日本の隣国であり、今や米国を超えて世界No.1の富裕層数を保有する中国のEC化率は2019年時点で36.6%です。

2021年のEC化率予測は、50.5%と日本とは比較にならない市場規模です。

出典：内外一体の経済成長戦略構築にかかる 国際経済調査事業 （電子商取引に関する市場調査）

経済産業省の資料では、中国からの越境EC市場のポテンシャルは米国を大幅に上回る結果となっています。

出典：内外一体の経済成長戦略構築にかかる 国際経済調査事業 （電子商取引に関する市場調査）

中国の越境EC市場が拡大している背景には、中国経済上昇に伴う富裕層、中間層による海外製品への消費意欲の高まりが影響しているとされ、なかでも「爆買い」に象徴されるように、日本製品の関心度は以前よりも増加傾向にあります。

しかし、中国のリアル市場への直接参入は中国政府の規制によりハードルが高いと言われるため、ネット環境を使った越境ECであれば日本にいながら遠隔で中国市場への参入が実現するのです。

越境EC構築方法の種類

越境ECの構築方法の種類はざっくり以下3つの方法があります。

• 国内大手モールの越境ECプランに出店
• 越境EC専用ASPサービスを利用
• ターゲット国のプラットフォームに直接参入

ここでは「BtoC（企業→消費者）」の越境EC構築に絞ってお話していきます。

国内大手モールの越境ECプランに出店

楽天やYahoo!など大手ショッピングモールに通常出店し、英語や中国語表記を加えるなど、越境EC対応のカスタマイズを加えます。

近年、日本の楽天やYahoo!の存在は海外でも認知度が高く、多言語対応機能を追加しておくことで一定の海外集客効果も期待できます。

ただし、海外顧客からの問い合わせも自動翻訳による対応になってしまうケースが多く、本格的な越境EC参入とは言いがたい側面もあります。

越境EC専用ASPサービスを利用

越境EC専用ASPとは、海外顧客向けの決済ツールや多言語機能、国際送料の自動計算機能など、越境EC運用に必要な機能が一通り揃っているサービスです。

費用は業者によって様々ですが、海外サーバーに対応できる機能も含まれており、独自ドメインを取得して比較的簡単に越境ECサイトを構築することが可能となります。

ただし、集客は自社で行うことになるため、海外販売チャンネルを意識したプロモーション方法を考案する必要があります。

現地のECプラットフォームに直接参入

海外、特に中国におけるBtoC向け越境ECビジネスに本格的に参入するには、現地のECプラットフォームに直接参入することがベストです。

楽天やYahoo!など日本の大手ショッピングモールや越境EC専用ASPサービスを使う方法は香港や台湾、シンガポールなどの中華圏向きにはある程度有効ですが、中国本土の市場向きではありません。

なぜなら、そもそも中国本土は政府のネット規制が厳しく、Amazonもデフォルトのネット環境では閲覧できませんし、楽天やYahoo!のページを閲覧するにも制限がかかるためです。

そのため、中国本土への越境ECに本格参入するには中国国内のプラットフォームを使ってECサイトを構築することを検討する必要があります。

中国ECプラットフォームの種類

中国でのECサイト構築方法は、日本同様に「大手ショッピングモールに出店する方法」と「自社サイト型」に分かれます。

しかし、中国ではプラットフォームのシェアが他の方法と比較にならないほど優位のため、海外から越境ECとして参入するには、大手ショッピングモールに出店する方が現実的です。

経済産業省による市場調査によると、中国国内におけるECプラットフォームのシェア率ランキングは以下のようになります。

出典：内外一体の経済成長戦略構築にかかる 国際経済調査事業 （電子商取引に関する市場調査）

• 1位：アリババグループ
• 2位：JD.com（京東）
• 3位：Pinduoduo（拼多多）

アリババグループ

出典：阿里巴巴集团

アリババグループは、中国でシェア56%を占める中国最大のECプラットフォーム事業者です。

BtoC向けの代表例ではTmall Grobal(天猫国際）が知られており、Tmallの出店するメリットは中国からでなく、日本にいながら出店申し込みができる点です。

また、発送方法も日本からEMSなどを使って対応が可能なため、中国に倉庫の保有や人員を確保する手間が省かれます。

JD（京東)

出典：京东全球版-专业的综合网上购物商城

JD（京東）とは、今や世界IT企業に成長したWeChatを運営するテンセントグループの一員です。

JDはTmall に次ぐ中国国内シェアNO.2のBtoC向けECプラットフォームであり、2015年には日本企業専門の「日本館」が設立され、早くも大盛況となっています。

発送方法は2017年にJDとオフィシャルに提携した日本のヤマト運輸に委託するとスムーズです。

Pinduoduo（拼多多）

出典：拼多多

Pinduoduo（拼多多)とは、今、中国で最も注目されているSNSと連携したECプラットフォームです。

元Google社員だったColin Huang（黄峥）が設立し、2018年にナスダックに上場しています。

PinduoduoのビジネスモデルはBtoCというよりも、実際は「CtoM（C2M）」という製造者から購入者が直接販売する方式に近く、日本のグルーポンのような共同購入方式です。

2019年2月にPinduoduoは越境EC事業に参入することを発表し、現在のところ出店はPinduoduo側から招待された出店者のみに限定されていますが、日本を含む各アジア向け出店プロモーションは今後拡大すると予想されます。

まとめ

今回はECサイトの種類について出店形態、ビジネスモデル、ASP、中国・越境ECなどケース別にお話させて頂きました。

まとめますと、ECサイトの出店形態の種類は大きくモール型と自社サイト型の2種類に分かれます。

それぞれのメリット・デメリットは次のようになります。

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ECサイトのビジネスモデルは、以下の5種類に分けることができます。

• BtoC（企業→個人）
• BtoB（企業→企業）
• CtoC（個人→個人）
• CtoB（個人→企業）
• DtoC（生産者→個人 ）

独自ドメイン型の自社サイトを低コストで構築できるECカートサービスは、以下の3種類です。

• 無料ASPカート
• 有料ASPカート
• オープンソース

越境ECの構築方法の種類はざっくり以下3つの方法があります。

• 国内大手モールの越境ECプランに出店
• 越境EC専用ASPサービスを利用
• 現地のECプラットフォームに直接参入

ECビジネスは今や国内のみならず、国境を越えてボーダレスな事業拡大にいかせる貴重なビジネスパートナーとなります。

やり方次第で可能性は無限大に広がりますので、自社の将来のビジョンに合わせた出店、構築方法の種類を検討してください。