ECモールとは？基礎知識・出店のメリット・デメリット・自社サイトの違いも徹底比較

『ECモールとは？』
『ECサイトと自社サイトは何がどう違うの？』

ECモールは「楽天市場」「Amazon」等の、オンライン上のショッピングモールのことです。

ECモールへの出店はメリット・デメリットも踏まえ、慎重に検討しなければなりません。

今回はECモールへの出店を検討されている方に向け、ECモールの基礎知識、出店のメリット・デメリット、自社サイトの違いなども踏まえ徹底比較解説致します。

ECモールとは？意味・英語表現を解説

ECモールとは、インターネット上に複数の商店が集まった仮想商店街（オンラインショッピングモール）のことです。

リアル店舗の「イオンモール」や「マルイ」などのショッピングモールと同様に「複合商業施設のオンライン版」と考えれば理解が早くなります。

ECモールを英語にすると「EC-mall」で、別名「サイバーモール（Cyber mall)」とも呼ばれています。

ただし、口語表現では「Online Shopping Mall（オンラインショッピングモール）」の方がよく使われます。

ECモールを利用するユーザーにとっては、1つのモールでさまざまな商品がそろい、探している商品もすぐに見つかりやすい点が大きなメリットです。

一方、出店者側にとっても、ECモールには多くのユーザーが集まりやすいことから、ECビジネスを行う上では圧倒的な集客力が期待できます。

ECサイトとの違い

ECモールは、しばしばECサイトと混同されますが、ECサイトは「オンライン上で行われる電子商取引全般」のことであり、ECモールは複数のECサイトが集まった集合体です。

ECモールは「モール型ECサイト」とも呼ばれ、その反対語は「自社ECサイト」になります。

自社ECサイトは、特定のモールなどに出店せず、独自ドメインを取得し、自社のみの単体で運営するECサイトのことです。

モール型ECサイトは、さまざまな出店者（テナント）が集まっているため、トラブル防止の観点から、モールの運営元が一定の運用ルールを定めています。

しかし、自社ECサイトはデザインや機能など、自社の要望に100%沿ったサイト構築が行えることから、誰に縛られることなく、自社の思うままのスタイルで運用が可能です。

ビジネスモデル

ECモールのビジネスモデルは、大きく次の3つに分かれています。

BtoC

BtoCとは「企業（Business） to 一般消費者（Consumer）」の略称であり、別名「ネットショップ」とも呼ばれる、ECモールの最もスタンダードなビジネスモデルです。

代表例としては「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」などが挙げられます。

BtoB

BtoBとは「Business to Business」 の略称であり、企業間同士の取引を指します。

代表例としては「モノタロウ」「アスクル」などが挙げられます。

CtoC

CtoCとは「Consumer to Consumer」の略称であり、個人間同士の取引を指します。

代表例としては、フリマアプリの「メルカリ」「ラクマ」などが挙げられます。

市場規模

経済産業省によると、2020年度の物販系EC市場規模は、BtoCで12兆2,333億円、CtoCで約1兆9,586億円となっています。

出典：電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました

経済産業省がおこなった市場規模はECモールだけでなく、自社ECサイト型も含まれますが、BtoCやCtoCの多くは、大手ECモールの流通総額が大半を占めているのが実状です。

BtoB型ECモールも存在しますが、日本には中国の「アリババ」のような大型モールの例は少なく、自社サイトを利用している企業の割合が多くを占めています。

ECモールの種類

ECモールの種類は、主に次の3つに分かれています。

• マーケットプレイス型
• テナント型
• 統合管理型

マーケットプレイス型

マーケットプレイス型とは、テナントしてではなく、商品データをベースにECモールに出品する方法です。

マーケットプレイス型の典型例は「Amazon」であり、出店料や月額（家賃）よりも販売手数料の割合が高いのが特徴で、商品の受注、配送もモール側が一括して管理が行われます。

マーケットプレイス型は、大きなマーケット（市場）の1出品者としてECビジネスを行うことになるため、他社との差別化が図りにくく、価格だけで単純比較されやすい側面も否定できません。

テナント型

テナント型とは、リアルのショッピングモールと同じく、1テナント（出店者）としてECモール内に自社の店舗を開設する方法です。

テナント型の典型例は「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」などが挙げられます。

出店条件はモールごとでことなりますが、販売手数料の他に、出店料、月額（家賃）が必要になるケースが少なくありません。

テナント型はモールの運営側から店舗の構築、運営面に細かいサポートを受けられることが多く、ECビジネス初心者に向きやすい選択肢といえます。

統合管理型

統合管理型とは、1つの事業者が複数のブランドや複数の店舗をモール内で一括管理する方法です。

別名「自社ECモール」とも呼ばれる統合管理型は、自社のブランディングを確立したい企業に向いています。

統合管理型の典型例としては「アスクル」「ヨドバシカメラ」などが挙げられます。

ECモール売上ランキング【2021年最新版】

最新の国内ECモール売上ランキング上位15位は、次のようになります。

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※参照：https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/70241

国内ECモールの1位と2位をほぼ僅差で独占するのは「Amazonジャパン」と「楽天市場」で、いずれも流通総額4兆円を超えています。

3位の「Yahoo!ショッピング」は「Amazon」や「楽天市場」より大きく引き離されている印象ですが、同じヤフーグループである4位「ヤフオク」、6位「ZOZOTOWN」を含めると2位に追随する勢いに迫っています。

近年では「ヤフオク!」「メルカリ」「ラクマ」など、CtoC系モールの需要も右肩上がりを続けており、今後同様の傾向は続くものと予想されています。

BtoB系モールのトップは「アスクル」ですが、アスクルはBtoC向けテナント型事業の強化を始めており、2021年以降は上位に大きく食い込むと予想できます。

ECモールに出店するメリット・デメリット

ECモールに出店するメリットとデメリットをご紹介していきます。

メリット

ECモールに出店するメリットは、次の5つになります。

• 圧倒的な集客力
• 必要な機能がフル装備
• 信頼獲得の期間が削減可能
• セキュリティ対策不要
• 運営サポート体制が充実

圧倒的な集客力

ECモールに出店する一番のメリットは、圧倒的な集客力です。

楽天市場やAmazonなどの大手ECモールは、インターネットで商品を探しているユーザーが『まず〇〇で検索』とモール名が即座に頭に浮かぶほど、日本人のライフスタイルに深く浸透しています。

さらに大手ECモールは、携帯電話やクレジットなど、他ジャンルのサービスを提供するグループ企業をもっていることが多く、各々の会員情報を共有することも可能です。

必要な機能がフル装備

ECモールには、ECビジネスに必要なすべての機能が実装されています。

言い換えれば、商品と画像さえ揃えば、即日ECビジネスを早期に開始することが可能です。

ほとんどのECモールの出店者専用システムは、難しい専門知識がない方も操作しやすくなっているため、何よりもビジネス開始のスピードを重視したい事業者に向いているといえるでしょう。

信頼獲得の期間が削減可能

ECモールは、ユーザーからの信頼獲得に費やす期間を大幅に削減できます。

EC販売で売上を伸ばすには「ユーザーからの信頼獲得」が必須ですが、自社サイトの場合はユーザーからの信頼を一から積み上げていかなくてはなりません。

しかし、ECモールに出店すれば、ユーザーからの信頼獲得に費やす期間を大幅に削減することができます。

ECモールの運営会社は信頼度の高い大企業が多く、ユーザー側は個々の店舗で買い物しているというよりは「楽天市場・Amazonで買い物した」という認識が強いからです。

セキュリティ対策不要

ECサイトで必須のセキュリティ対策は、ECモールではほぼ不要です。

ECビジネスにおける最大のリスクといえば、情報漏洩などの「セキュリティトラブル」です。

ECモールは、運営会社が高額な費用をかけて強固なセキュリティ対策を行ってくれるため、出店者がセキュリティトラブルにあう確率は、極めて稀なケースといえます。

運営サポート体制が充実

ECモールは、運営サポート体制が充実していることもメリットの1つです。

とくに、ECビジネス初心者の事業者にとっては、いざECサイトを開設したものの、何から手を付けるべきか、どのように集客すべきかなど、日々の業務でわからないことが数多く存在します。

しかし、ECモールなら、プロである運営会社の担当者が、運営上でわからないことや困ったことを全てサポートしてくれるため、不安なくビジネスに取り組むことが可能です。

デメリット

続いて、ECモールに出店するデメリットは、次の5つになります。

• 出店料・維持費が高い
• 競合が激しい
• 独自性が出せない
• 独自ドメイン取得不可
• 顧客情報持ち出し不可

出店料・維持費が高い

ECモールへ出店するには、原則的に出店料や維持費が必要になります。

なかでも国内最大級の集客力を誇る楽天市場は、出店時に半年分、あるいは1年分の出店料を一括で前払いしなければならず、初期投資のリスクも国内最大級といわざるを得ません。

出店料、月額無料で知られるYahoo!ショッピングも、出店と店舗維持自体に費用はかからないものの、有料広告を使わなければ売上が上がらない仕組みになっているため、事実上の「無料」とはいえない側面があります。

いずれにせよ、ECモールに出店し、安定した売上を叩きだすには、一定の初期投資と毎月の維持費を覚悟する必要があるでしょう。

競合が激しい

ECモールへの出店は、モール内の競合の激しさを覚悟しなければなりません。

店舗数の多い大手ECモールでは、ソート1つで他店と価格を比較されてしまうことから、同じような商品であれば、最安値の店舗ばかりに注文が集中する傾向にあります。

言い換えれば、価格メリットが提供できない店舗は常に苦戦を強いられることになり、出店からわずか数か月で、撤退を迫られる事業者も珍しくありません。

独自性が出せない

ECモールに出店すると、自社ならではの独自性を出すことは、ほぼできません。

ECモールは運営会社が用意したフォーマットに従い、ECサイトを構築、運用しなければならないため、どの店舗を見てもデザインや仕様が似たような作りになります。

仮に自社が独自で追加したい機能があったとしても、モール内で実装することは不可能なため、独自性で勝負したい事業者は、将来も見越した上で自社サイトへの出店を検討するべきです。

独自ドメイン取得不可

ECモールでは、独自ドメインの取得ができません。

ECモールの店舗ドメインは、運営側から付与されるドメインになり、自社の都合で勝手にドメインを変更することも不可能です。

そのため、ECモールは、独自ドメインで自社のブランディングを向上させたい事業者にとっては不向きな選択肢となります。

顧客情報持ち出し不可

ECモールは、顧客情報の持ち出しも一切不可能となります。

なぜなら、ECモールの店舗内で集客した顧客情報の所有権は、モールの運営側にあるからです。

ECモールによっては、外部リンクのように、モール外に顧客を誘導する行為すら禁止されている場合もあります。

つまり、ECモールへの出店は、いくら上質なお得意様を付けたとしても、自社の顧客にすることができないことを意味します。

ECモールの出店料・手数料相場一覧

ECモールの出店料・手数料の相場を一覧にまとめております。

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※出店料・月額費用・販売手数料の最新情報は各公式サイトをご覧ください

近年、ほとんどのECモールでは出店料を設定せず、月額も数千円ほどの費用でECビジネスの運用が可能です。

出店料、月額など、初期投資無料で出店できるモールも多く、かつてよりECモールへの参入ハードルが低くなっていることがわかります。

販売手数料の相場は平均5～10%ほどで、集客力の高いECモールほど高額です。

他のECモールの方針と全くことなる費用体系を依然と貫いているのが、楽天市場です。

楽天市場の出店には数十万～百万円ほどと、まとまった金額の初期投資を覚悟しなければならず、最低月商300万円以上をコンスタントに狙う事業者向きの出店形式です。

3大ECモールの特徴

国内における3大ECモールといえば「Amazon」「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」です。

ここでは、国内3大ECモールの特徴をご紹介致します。

Amazon

出典：Amazon

Amazon（アマゾン）は、アメリカに本拠地を構える世界最大のECモールであり、現在では国内トップの流通総額を誇るECモールです。

Amazonは、いわゆる「マーケットプレイス型ECモール」のため、出品者は店舗作りを行う必要がなく、商品ベースでECビジネスを行うことになります。

Amazonの出品者（セラー）では、小口出品と大口出品があります。 小口出品の月額費用は無料で、大口出品は月額4,900円で出品者になることが可能です。

ただし、小口出品ではAmazonで出品されている商品しか出品することができず、大口出品は販売手数料が8%～15%と高額に設定されています。

今や国内最大のマーケットプレイスとなったAmazonは高い集客力を誇っていますが、何よりもAmazon自体が安価で多数の商品を出品していることから、一般の出品者は熾烈な戦いを強いられることは避けられません。

楽天市場

出典：楽天市場

楽天市場は、国内発のECモールとしては最大級の流通規模をもつECモールです。

楽天市場は典型的な「テナント型ECモール」であり、成功するには「店舗作り」をいかにおこなうかが分かれ目となります。

楽天市場に出店する最大のメリットは、楽天グループならではの「良質な顧客情報」を共有できることと、運営側から万全なサポートがつく点です。

売上の立て方、広告の打ち方など、運営上で困ったことは何でも専任担当者が相談に乗ってくれるため、EC販売初心者も不安なくECビジネスに取り組むことができます。

ただし、楽天市場に出店するには数十万～数百万単位の初期費用と、ランニングコストも高額なため、出店を検討するには綿密な事業計画が必要となるでしょう。

Yahoo!ショッピング

出典：Yahoo!ショッピング

Yahoo!ショッピングは、ヤフーグループが運営する、流通総額国内第3位のECモールです。

2013年より、Yahoo!ショッピングは出店料・月額費用・売上ロイヤリティ完全無料化に転じたことから、現在は国内最大級となる80万店を超える店舗数を保有しています。

Yahoo!ショッピングに出店する最大のメリットは、大手ECモールならではの集客力をもっていながら、出店も店舗維持も完全無料で運営できる点です。

出店者にとっては、いいことづくめのYahoo!ショッピングですが、参入ハードルの低さによる出店者の質の悪さも問題視されており、ネットショッピングを利用するユーザーからの評判は決して高いとはいえません。

また、国内最大級の店舗数さながらに、モール内競合の多さも国内最大級といわれており、現在では他のECモールに比べ、販売価格の相場は最も低めとなっています。

ECモールVS自社ECサイトを徹底比較

ここでは、ECモールと自社ECサイトの違いを比較したものを、以下の表にまとめております。

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各項目をくわしく解説していきます、

出店費用・ランニングコスト

出店費用やランニングコストは、出店方法によってことなりますが、全体的にはECモールの方が高額です。

販売手数料も集客力が高いECモールほど高額になるため、毎月のランニングコストに見合うだけの売上を、コンスタントに叩きださなければなりません。

自社サイトは、出店料、ランニングコスト、販売金額に応じた手数料も抑えられるため、運用に必要な費用を大幅に削減できます。

機能

ECモールは、ECビジネスに必要な機能がほぼ完璧にそろっています。

自社サイトの場合は、必要な機能を一から実装する必要があり、そろえたい機能によっては高額な費用が必要になることもあります。

集客力

集客力については、ECモールが圧倒的に優位です。

ECモールは、モールの運営元が保有している会員情報や、決済サービス、グループ内の他サービスの会員情報も多いため、あらゆる間口からの集客が期待できます。

自社サイトは、集客ごと自社で行う必要があり、ECサイトを構築しても早期に大きな売上を期待することは困難です。

信頼度

ECモールへ出店することで信頼度が共有できることも大きなメリットです。

ECビジネスで安定した売上を上げるには、ユーザーからの信頼獲得が必須となります。

しかし、自社サイト開設後の初期段階はECサイトの知名度が全くないため、一から信頼獲得に向けた実績を積み上げる必要があります。

セキュリティ面

セキュリティ対策については、ECモールが圧倒的に有利です。

ECモールに出店すると、運営元の専門エンジニアが随時高度なセキュリティ対策を行ってくれるため、トラブルへの不安がなく、運営に集中できます。

自社サイトは、セキュリティ対策ごと自社で全て実装しなければならないため、社内に専門家がいない場合は、外部へ対策を委託することになります。

運営サポート

ECモールに出店すると、運営元の専任担当者が万全な運営サポートをおこなってくれるため、ECビジネス初心者でも安心して参入することが可能です。

自社サイトでは運営サポートはほぼ期待できないため、自社サイトで大きな売上を上げるには、売上アップのノウハウをある程度知っている中級者以上に向いている選択肢となります。

競合

ECモールへ出店する場合、最大のデメリットが競合の激しさです。

とくに集客力の高い大手ECモールほど競合が激しく、近年ではモール内の競合がますます激化しています。

自社サイトは、自社商品のターゲットにあった集客方法が実践できるため、価格競争に縛られず、適性価格で勝負しやすい環境といえます。

デザイン自由度

ECモールは、モール側が用意したテンプレートにあてはめてサイト構築を行うため、自由にサイト構築を行うことは困難です。

自社サイトは、自社の思うままのデザインでサイト構築できるため、世界でただ1つだけのオリジナルサイトが実現できます。

独自ドメイン取得

ECモールは、独自ドメインの取得が不可能です。

ECモールでは「rakuten.co.jp」「yahoo.co.jp」など、モール側のドメインを必ず使用することが義務付けられています。

自社サイトは、自社の好きなドメインを独自で取得できるため、自社ならではのブランディングを高めていくことが可能です。

顧客情報持ち出し

ECモールは、顧客情報の持ち出しが一切不可能です。

ECモールでは、顧客情報の所有権がモール側にあるため、顧客のメールアドレスの取得も禁じられており、どれだけ良質な常連様がついても、自社の顧客にすることができません。

また、モールによってはメルマガ配信も有料です。

自社サイトは、自社の店舗を気に入ってくれた顧客が、そのまま自社の顧客情報として保有でき、メルマガも自由に送信することができます。

アパレルをECモールに出店するには？

ECビジネスにおいて、人気のジャンルがアパレル・ファッションです。

アパレルをECモールに出店したい場合には、以下のような手段が有力な選択肢となります。

• ZOZOTOWN（perky room）
• SHOPLIST
• BUYMA

ZOZOTOWN（perky room）

出典：ZOZOTOWN

ZOZOTOWN（ゾゾタウン）は、国内最大級のテナント型・アパレル専門ECモールです。

圧倒的な集客力を誇っているZOZOTOWNですが、運営側からの「招待出店制」となっており、一般的なECモールのように出店料を払えば誰でも出店できる訳ではありません。

しかし、出店条件の厳しいZOZOTOWNへ、最低限のリスクでの出店を可能にしたのが「perky room」です。

perky room（パーキールーム）は、ZOZOTOWN内に展開しているセレクトショップです。

perky roomでは、ZOZOTOWNの出店スペースの枠を間貸しするビジネスを展開しており、小資本でZOZOTOWNへの出店が可能となります。

SHOPLIST

出典：SHOPLIST

SHOPLIST（ショップリスト）とは、株式会社CROOZ SHOPLISTが運営する、アパレル専門のECモールです。

SHOPLISTは、GUESS（グッチ）やHONEYS（ハニーズ）などの有名老舗ブランドの他にも「イーザッカマニアストアーズ」や「夢展望」など、ECモール専門ブランドも活躍しています。

SHOPLISTは、自社ブランドを展開するアパレル企業のみが出店できることになっているため、残念ながら新規ブランドを立ち上げる計画の方向きの選択肢ではありません。

SHOPLISTの出店は、所定の審査を受けることになっていますので、自社ブランドをお持ちのアパレル企業様は、ぜひ出店を検討してみましょう。

BUYMA

出典：BUYMA

海外ブランド品を中心に扱うなら、株式会社エニグモが運営するBUYMA（バイマ）への出店がおすすめです。

BUYMAは、世界各地で活動を行うパーソナルショッパー（出店者）が買い付けを代行するシステムになっています。

海外に協力者を集めれば、日本在住者も出店者として活躍することが可能です。

さらに、BUYMAは出店費用と月額費用が共に無料で、無在庫販売が認められています。

そのため、まとまった資金のない小規模事業者も、比較的かんたんにアパレルECビジネスを開始することができるでしょう。

まとめ

今回はECモールの基礎知識、出店のメリット・デメリット、自社サイトの違いなども踏まえてお話させて頂きました。

まとめますと、ECモールとは、インターネット上に複数の商店が集まった仮想商店街（オンラインショッピングモール）のことです。

ECモールは、しばしばECサイトと混同されますが、ECサイトは「オンライン上で行われる電子商取引全般」のことであり、ECモールは複数のECサイトが集まった集合体です。

ECモールは「モール型ECサイト」とも呼ばれ、「モール型ECサイト」の反対語は「自社ECサイト」になります。

ECモールのビジネスモデルは、大きく次の3つに分かれています。

• BtoC（企業→一般消費者）
• BtoB（企業→企業）
• CtoC（個人→一般消費者）

ECモールの種類は、主に次の3つに分かれています。

• マーケットプレイス型：ECモールに商品を出品する形式　
• テナント型：ECモールのテナントとして店舗を運営する方式
• 統合管理型：1つの事業者が複数のブランド、店舗をモール内で運営する方式

ECモールに出店するメリット・デメリットは、次のようになります。

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近年、主要なECモールでは、出店料が無料で月額費用も数千円のところが多いです。
販売手数料の相場は平均5～10%ほどです。

ECモールは圧倒的な集客力、信頼度に優れていますが、高額な出店料、ランニングコスト、販売手数料などを踏まえれば、必ずしもメリットだらけの選択肢とはいえません。

ECモールによっては、出店に際し100万単位の初期投資がかかることを覚悟する必要があるため、出店に際しては綿密な事業計画を立て、慎重に検討するようにしましょう。

また、当サイト「ビズサイ」では、ECサイト制作サービス（サブスクリプション）を提供しています。

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