EC用語52選｜基礎からマーケティングまでECサイト運営に役立つ専門用語

『EC業界って専門用語が多い… 』

実はわからない用語も多いけど、今さら人に聞けなくなっていませんか？ご安心ください！

今回は、今すぐ活用できるEC用語52選と題し、EC業界でよく使われる用語を基礎～マーケティングなど部門別に分けて徹底解説致します。

コラム記事の最後は、アパレル業界で使われるEC用語も紹介していますので、アパレルEC業界に今から参入する方は必見です。

ECとは？用語の意味・英語表現

EC（イーシー）とは、英語の「Electronic Commerce（エレクトロニック・コマース）」の略称で、日本語では「電子商取引」です。

ECは別名「E-Commerce（イーコマース）」とも呼ばれます。

一般的に「EC」を「E-Commerce」といえば、ネットショップのことだと解釈する方もいますが、必ずしもネットショップのことだけを指す言葉ではありません。

ECとは、ネットオークションや株式売買を始めとするイー・トレード、航空券、音楽配信など、オンラインを使った商取引全般の総称です。

また、いわゆる「ECサイト」と「E-Commerce」も、厳密には同じ事象を指している訳ではありません。

ECサイトはサイト自体を指す表現で、E-Commerceはオンラインを使った取引形態自体を指す表現として、各々の用途に応じて使い分けを行いましょう。

英語圏での適切な表現

「EC＝Electronic Commerce（エレクトロニック・コマース）」ですが、実はECという略称は、英語圏では使われません。

「Electronic Commerce」や「E-Commerce」は紛れもなく英語ではありますが、英語圏では「EC」ではなく「E-Commerce」を使います。

たとえば、英語を母国語とするWebデザイナーに『ECサイトを作ったことがありますか？』と英語で尋ねる場合は、次のような表現が適切です。

あるいは、企業のEC事業部に在籍している人が、自身が所属している部署を海外の取引先などに英語で紹介したい場合は、以下3つの表現が適切となります。

• E-Commerce division
• Department of E-Commerce
• E-Commerce section

EC事業部の「EC」は英語の略称と思い込み、つい「EC section」などと述べそうになりますが、 英語圏の人に「EC」という表現は伝わりませんので注意しましょう。

EC業界用語集20選【基本編】

EC業界でよく使われる基本的な用語を、20個ご紹介致します。

1.EC化率

EC化率とは、特定の産業において、全取引額の内、EC（電子商取引）を通じて成立した取引額の割合を示したものです。

経済産業省の定義では、“全ての商取引金額（商取引市場規模）に対する、電子商取引市場規模の割合”となっています。

2.越境EC

越境ECとは、インターネットを通じて国境を越えて行う国際商取引のことです。

越境ECのビジネスモデルは、主に次の3つの方式があります。

• 日本のEC事業者→海外ユーザーに直販
• 日本のEC事業者→海外の保税区域に在庫を保有→海外ユーザーに発送
• 日本のEC事業者→海外現地の代理店→海外ユーザーに発送

また、近頃では、日本のEC事業者が海外現地で自社サイトを立ち上げたり、海外現地のモールに出店することも、広き意味での「越境EC」と呼ばれます。

3.ドロップシッピング

ドロップシッピングとは「無在庫販売」のビジネスモデルの1つであり、在庫を持たずに商品を販売し、メーカーや問屋からユーザーに商品を直送してもらう方法のことです。

ドロップシッピングのメリットは、商品の仕入れ資金がほぼ不要なことから、初期投資が少額な点、デメリットは大量購入による価格交渉が不可能なため、価格競争に勝ちづらい点が挙げられます。

4.HTML

HTMLとは「Hyper Text Markup Language（ハイパーテキストマークアップ言語）」の略称で、Webページを表示するために開発されたマークアップ言語の一種です。

Webサイトの制作において、必ず知っておくべき基本的な言語です。

コンピューターは人間のように文字を認識できないため、コンピューターに文書の意味を理解してもらうため、タグ付け「< >」と呼ばれる記号で本文、見出しなど、文書の構造を認識させる目的で使用します。

5.ドメイン

ドメインとは、コンピューターやネットワークを識別するために用いられる、インターネット上の「住所」のようなものです。

ドメインを作成する際は、既存のドメインと重複する文字列は使えないことになっているため、世界中で全く同じドメインは存在しないことになります。

ECサイトにおけるドメインは、登録者が好きなように決められる「独自ドメイン」と、サービス事業者から提供されるドメインがあり、楽天市場など、ECモールに出店する場合は独自ドメインをもつことができません。

一般的には独自ドメインは信頼度が高いとされており、長期的なECサイトの運用を視野に入れるなら独自ドメインを取得しておくと有益性が高くなるといわれています。

6.ASPサービス

ASPサービスとは「Application Service Provider（アプリケーションサービスプロバイダー）」の略称で、インターネット上でアプリケーションを提供するサービス事業者を指します。

ECサイト向けのASPサービスとは、ECサイト運営に必要な機能が全て揃っているアプリケーションのことであり、代表的なサービスには「BASE（ベイス）」や「Make Shop（メイクショップ）」などが有名です。

ASPサービスの多くは初期費用、月額費用がかかりますが、ECサイト向けではサーバー契約、セキュリティ管理不要で、ECサイトを即日構築することができます。

7.ECパッケージ

ECパッケージとは、ECサイト運営に必要な機能が全て実装され、1つのパッケージ商品として販売されているソフトウェアのことです。

ECパッケージの導入費用は数百万円と高額で、本格ハイエンドなECサイトを構築したい年商10億円以上の企業向けサービスです。

ECパッケージには種類があり、クラウド上（オンライン上）の画面にログインしてサービスを利用するタイプと、自社のパソコンにインストールして使うタイプがあります。

ASPサービスとECパッケージの大きな違いは、カスタマイズ性です。
ASPサービスは追加できる機能やカスタマイズがほぼ不可能ですが、ECパッケージは拡張性が高く、自社が実装したい機能や要件をほとんど加えることが可能です。

8.オープンソース

オープンソースとは、フリーライセンスのソフトウェアのことを指します。

ソースコードが一般公開されており、Webの専門知識がある人はソースコードを使って自由にカスタマイズが可能です。

ECサイト向けオープンソースの代表的なサービスでは「EC-CUBE（イーシーキューブ）」などがよく知られています。

一般的にオープンソースは、ECサイト運営に必要な基本的な機能はほぼ実装されていますが、セキュリティ面が弱いデメリットもあります。

9.CMS

CMSとは「Contents Management System：コンテンツ・マネジメント・システム」の略称で、HTMLなどWeb制作の専門知識がなくてもコンテンツの構築、管理、更新が行えるシステムのことです。

CMSの代表的なサービスとしては「WordPress（ワードプレス）」が有名ですが、ECサイト向けとしては「BASE（ベイス）」や「STORES（ストアーズ）」などもCMSのカテゴリーに含まれます。

10.BtoC（B2C）

「BtoC」または「B2C」とは「B＝Business（企業）」→「C＝Consumer（一般消費者）」に販売する形式のECビジネスモデルの1つです。

BtoCのECサイトとは、いわゆる「ネットショップ」のことであり、ECサイトの最も基本的なビジネスモデルです。

ネットショップの代表的なサービスとしては、楽天市場やYahoo!ショッピング、au Payモールなどが挙げられます。

11.BtoB（B2B）

「BtoB」または「B2B」とは「B＝Business（企業）」→「B＝Business（企業）」の略称で、企業間同士がインターネット上で商取引を行うECビジネスモデルの1つです。

BtoBのECサイトには様々な種類があり、既存の得意先をメインとした「クローズド方式」や、ECサイト「モノタロウ」のように不特定多数の企業から小口取引を集める「スモールB方式」があります。

また、株主に向けたIR情報を発信するWebサイトや、特定の業種にプロモーションを行うWebサイトも広き意味のBtoB向けECサイトに含まれます。

12.BtoE（B2E）

「BtoE」または「B2E」とは「B＝Business（企業）」→ 「E＝Employee（雇用者）」の略称で、企業が従業員に対し、インターネット上で行うサービスのことです。

BtoEのECサイトとは、企業の福利厚生を目的とした割引価格の物販サイトなどが挙げられますが、オンラインを使った社員教育、業務支援などもBtoEに含まれます。

13.BtoG（B2G）

「BtoG」または「B2G」とは「B＝Business（企業）」→ 「G＝Government（国・政府）」の略称で、企業が国、政府に対し、商品、サービスの販売を行うことです。

企業から国・政府に販売する商品の具体例としては、工事の入札や学校給食の材料パンなど、国や政府を取引先とする企業の事例は多岐にわたります。

14.CtoC（C2C）

「CtoC」または「C2C」とは「 C＝Consumer（一般消費者）」→「 C＝Consumer（一般消費者）」の略称で、個人間同士がインターネット上で商取引を行うECビジネスモデルのことです。

CtoCは、主に中古品の売買が中心となっており、代表的なサービスとしては、「メルカリ」や「ラクマ」などが挙げられます。

15.CtoB（C2B）

「CtoB」または「C2B」とは「Consumer（一般消費者）」→「Business（企業）」に販売する形式のECビジネスモデルの1つです。

CtoBのECビジネスモデルは、市場としてはまだ成長段階ですが、Webサイトなどに利用する写真の素材サイトなどが、よく知られています。

16.DtoC（D2C）

「DtoC」または「D2C」とは「Direct to Consumer」の略称で、生産者が問屋などの中間業者を介さず「消費者直販」を行うECビジネスモデルのことです。

DtoCの代表的なサービスとしては「ユニクロ」が挙げられますが、近年、欧米の一般消費者向けEC市場はDtoCが主流になり始めています。
日本でも、DtoCの方式が拡大しそうな気配が高まっています。

17.オムニチャネル

オムニチャネルとは、ネットショップ、実店舗、SNSなど、販売チャネルの垣根をなくして、あらゆる間口から総合的に顧客の囲い込みを行うアプローチ方法です。

たとえば、ある顧客が実店舗に商品Aを買いに出かけたものの、店頭に在庫がなかった場合、ネットショップ分として確保していた商品Aの在庫を店頭で受け取れるようにするなどの仕組みを指します。

小売業が事業の主体である企業にとって、オムニチャネル化の成功は課題となっており、代表的なサービスには、ヨドバシカメラやイオン、無印良品などが挙げられます。

18.ID決済

ID決済とは、多くのユーザー情報をもつITサービス、電子マネーサービスなどの「ID情報」を使って支払いができる決済方法です。

ユーザーにとっては、普段よく使っているID情報を利用して支払いができるため、新しいネットショップで買い物する際に、決済情報や個人情報の入力が大幅に削減することが可能です。

ID決済の具体例としては「PayPay（ペイペイ）」「メルペイ」などが挙げられます。

19.Amazon Pay

Amazon Pay （旧：Amazonログイン＆ペイメント）とは、大手ECモールのAmazonが運営するID決済サービスです。

Amazon内の店舗でなくても、Amazon PayのID決済を導入すれば、ユーザーはAmazonのアカウントに登録されている個人情報、決済情報で商品の購入手続きが完了します。

20.ツケ払い

ツケ払いとは、商品受領後に「後払い」で支払いができる方法で、ユーザーは手元に現金がなくても商品を購入できることがメリットです。

ツケ払いは、大手ECモールのZOZOTOWNが購入後2か月以内に支払いができる方法を導入したことで話題になりましたが、EC事業者側にとってはリスクがあるため、与信枠を決めて利用する必要があります。

ECマーケティングで使われる用語22選

ここからは、ECマーケティングでよく使われる用語を、22個ご紹介致します。

1.アップセル

アップセルとは、顧客が検討している商品よりも、さらにアップランクで高価な商品を購入してもらうための営業手法です。

ECサイトでは、顧客がサイト上で特定の商品を閲覧したり、買い物かごに入れた際、検討している商品よりも単価の高い商品情報が自動表示される機能があります。

2.クロスセル

クロスセルとは、顧客が検討している商品の関連商品や、セット販売で購入してもらうための営業手法です。

ECサイトでは、顧客がサイト上で商品を検討している際に、店舗側がおすすめしたい関連商品、セット販売で売りたい商品情報が自動表示される機能があります。

3.SEO

SEOとは「Search Engine Optimization」の頭文字を取った略称で、日本語では「検索エンジンの最適化」を意味します。

検索エンジンには、Google、Yahoo!、Bingなどいくつもの種類がありますが、国内では圧倒的にGoogleのシェアが高く、今日におけるSEO対策とはGoogle上での対策を指します。

「SEO＝検索エンジンの上位表示」とされがちですが、必ずしもイコールではありません。

SEO対策とは、GoogleにWebサイトの情報を正確に認識されるための施策であり、結果として上位表示されることにつながります。

4.リスティング広告

リスティング広告とは「検索連動型広告」というインターネット広告の一種です。

検索エンジンの検索結果画面に、テキストで表示される部分がリスティング広告です。
検索画面の上部または下部にリスティング広告が表示されます。

リスティング広告の掲載媒体として日本で有名なのは、Google広告やYahoo!広告などです。

5.ショッピング広告

ショッピング広告とは、Google広告メニューの一つです。

Googleの検索結果画面に、テキストだけでなく商品画像や価格情報、在庫情報などが掲載される部分がショッピング広告です。

ショッピング広告はスマートフォンの場合、通常のテキスト広告（リスティング広告）よりも上部に表示され、ユーザーの目に付きやすいメリットがあります。

ECサイトにおいて、ショッピング広告は売上アップが期待できるインターネット広告です。

6.アルゴリズム

アルゴリズムとは、かんたんに言えば、特定の問題を解くための計算方法や手順のことです。

Web業界における「アルゴリズム」とは、検索エンジンにおいて、Webページのランキング（順位付け）を決めるための基準・方法のことを指します。

7.ビックワード

ビックワードとは、検索エンジンで検索される回数が大きいキーワードのことを指します。

検索回数が最も多いキーワードはビックワード、中間程度ならミドルワード、少ないキーワードがスモールワードです。

検索回数が何回からビックワードといった明確な定義はありませんが、一般的には月間で検索回数1万回以上のキーワードを指すことが多く見受けられます。

8.PV

PVとは「Page View」（ページビュー）の略称で、アクセス数、サイト閲覧数のことです。

Webサイトにどのぐらいのユーザーが訪れてきているのかを推し量る上で、PVは重要な指標となります。

PV数のカウント方法は単純で、Webサイト訪問1回につき1PVとなり、計測は「Googleアナリティクス」を使うのが一般的です。

9.GA

GAとは「Google Analytics（グーグルアナリティクス）」の略称で、Googleが提供するWebサイトのアクセス解析が行えるツールです。

GAは、Webサイトの閲覧数（PV数）や、広告の効果、成果の達成率、ユーザー行動など、Webサイト運営の成功率を上げるために活用できます。

10.FV

FVとは「First View（ファーストビュー）」という和製英語を略した用語であり、Webサイトに訪れたユーザーが最初に目にする画面です。

ECサイトにおけるFVとは、ユーザーがスクロールせず最初に目にする画面のことであり、サイト離脱を防ぐ上で重要な施策となります。

11.CV

CVとは、英語の「Conversion（コンバージョン）」の略称で、変換、転換を意味するWebマーケティング用語です。

具体的には、Webサイトの運用で設定した目標を達成したことであり、ECサイトにおいてはサイトに訪れたユーザーが、商品やサービスの購入を指します。

12.CVR

CVRとは「Conversion Rate（コンバージョンレート）」の略称で、変換率、転換率のことです。

ECサイトにおけるCVRとは、サイトを訪れたユーザーが、商品を実際に購入した割合を意味します。

13.CTR

CTRとは「Click Through Rate（クリックスルーレート）」の略称で、一般的にはインターネット広告におけるクリック率のことです。

広告が表示された回数の内、広告が実際にクリックされた割合を意味します。

14.コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングとは、顧客に価値のある情報を提供・発信し、潜在顧客の掘り起こしを行うマーケティング手法です。

コンテンツマーケティングの具体的な方法は、必ずしもこうではならない規定というものはなく、自社の販売ターゲットに有益とされる情報発信ができれば、どのような手段でも構いません。

ECサイトにおけるコンテンツマーケティングでは、運営者のブログや、YouTube、メルマガなどがよく使われています。

15.ペルソナマーケティング

ペルソナマーケティングの「ペルソナ」とは、商品やサービスを利用してくれる具体的な「ユーザー人物像」のことです。

ECサイトにおける「ペルソナ」とは、自社サイトの商品、サービスを購入してくれるであろう年齢、性別、在住地域、収入、ライフスタイルの想定を指します。

自社のターゲットとなる「ペルソナ」を具体化することで、よりターゲットに響きやすい精度の高い広告戦略、商品企画を行うことができます。

16.LP

LPとは英語の「Landing Page（ランディングページ）」で、日本語の直訳「着地するページ」から由来しています。

LPには広義と狭義があり、広義ではユーザーが広告をクリックし、最初の飛び先（リンク先）に表れる広告ページのことです。

狭義では、Webサイトの訪問者にアクション（商品・サービスの購入など）を促す、あるいはアピールすることに特化した縦長形式のページを意味します。

広義、狭義のどちらもLPですが、一般的にLPといえば、狭義の方を指すことが多く見受けられます。

17.アフィリエイト

アフィリエイトとは、成果報酬型広告のことです。

具体的にはアフィリエイター（ブロガー、Youtuber、SNSのインフルエンサーなど）が、特定の企業の商品やサービスを自身のメディアで紹介し、彼らのメディアを通してサービスや商品の購入が決定すれば成果発生となります。

18.ABテスト

ABテストとは、広告やバナー、Webページにおいて、AパターンとBパターンに分けて制作・配信し、成果を比較することです。

ABテストは必ずしも2パターンに限らず、3パターンでも4パターンでも構いません。

ABテストで結果を比較し、どちらの内容で配信するかを正式に決定し、より高いCV率向上を目指します。

19.カゴ落ち

カゴ落ちとは、ECサイトに訪れたユーザーが、商品をカートに入れたまま購入手続きを行わず、ECサイトを離脱してしまうことです。

国内のECサイト全体におけるカゴ落ち率は、70%近くに上るといわれており、カゴ落ち対策をいかに行うかは、ECサイト成功の秘訣となります。

20.ユーザビリティ

ユーザビリティとは、英語の「usability（直訳；有用性・便利なこと」から由来するIT用語です。

ECサイトにおける「ユーザビリティを高める」とは、顧客がサイト内で快適に買い物ができるための施策を意味し、ECサイト運営を成功に導く上で欠かせない要素となります。

ECサイトのユーザビリティを高める施策の具体例としては、快適に買い物ができるためのページ配置、デザイン、サイトの読み込み速度、ページ遷移のしやすさの調整など挙げられます。

21.レコメンド

レコメンドとは、英語の「Recommend（薦める・推薦する）」から由来している用語です。

ECサイトにおける「レコメンド機能」とは、ユーザーが商品を閲覧したり、買い物かごに入れた途端、一緒に購入すると便利な商品や、セット商品、類似商品などの情報が自動で表示される機能を指します。

22.KPI

KPI（Key Performance Indicator）とは、最終的な目標達成にいたるまで何をどうすべきかを表す定量的な指標を指します。
日本語でKPIは「重要業績評価指標」と訳されます。

ECサイトでは「注文数」「UU数」などがKPIでよく設定されます。

ECサイトにおけるゴール（最終目標）に向けて、細かい指標（KPI）を定めておくことで、ゴールにきちんと向かっているのか判断できます。

アパレルECビジネスで使われる用語10選

経済産業省によると、2020年の衣類・服装雑貨等（アパレル）のEC化率は「19.44%」と、BtoC-ECのEC化率（平均）「8.04%」を大幅に上回っている業界です。

ここでは、アパレルECビジネス「ならでは」の専門用語を、10点ご紹介致します。

1.SKU

SKUとは「Stock Keeping Unit」の略称で、在庫管理を行う上での最少識別単位のことです。

SKUを使った具体的な在庫管理や識別方法は、企業によって異なりますので、明確な規定がある訳ではありません。

SKUの具体例としては、商品Aにサイズ展開がS、M、Lと3サイズ、色展開が白、赤、黒と3色展開であれば、全部で9パターンの在庫管理が必要となるため「9SKU」などと識別します。

2.SPA

SPAとは、「Specialty Store Retailer of Private Label Apparel」の略称で、企画から製造、小売までを一貫して行うアパレル業界のビジネスモデルのことです。

SPAの典型例としては、ユニクロ、GU、ZARA、H&Mなどの業態を指します。

3.プロパー価格

プロパー価格とは、英語の「Proper」直訳すると「正しい、適切な、本来的な」から由来している用語です。

アパレル業界におけるプロパー価格とは、セールなどで値引きされる前の正規価格のことを指します。

関連用語では「プロパー消化率」があり、シーズン中に正規価格で売れた割合のことを意味します。

4.ささげ

アパレルEC業界における「ささげ業務」とは、ECサイトの「撮影（さつえい）」「採寸（さいすん）」「原稿（げんこう）」の頭文字から取った用語です。

撮影はECサイトに出品向けの画像の商品撮影、採寸は出品する商品のサイズ計測、原稿は出品ページに掲載する商品説明文を記載することを指します。

5.トルソー

トルソーとは、マネキンのことです。

アパレルECビジネスで使われるマネキンは店頭ディスプレイ用とことなり、頭や手足がないタイプ、手足付きで頭だけがないタイプがよく使われます。

6.B品

アパレル業界における「B品」とは、縫製不良や汚れなど、いわゆる「訳あり商品」のことです。

アパレル業界では完全な商品は「A品」、あまりに状態がひどい商品は「C品」と商品の品質や状態をランク付けで区別することが多いです。
不具合がみつかり、メーカーや問屋に商品返品することを「B返」と呼びます。

7.OEM

OEMとは、英語の「Original（本来の） Equipment （製品）Manufacturing（Manufacturer）（製造業者）」の頭文字を取った用語です。

OEMはアパレル業界以外でもメーカーなどでよく使われる用語ですが、他社のブランド商品を製造する受託製造を意味します。

8.ODM

ODMとは、英語の「Original（本来の） Design （デザイン）Manufacturing（Manufacturer：製造業者）」の頭文字を取った用語です。

ODMは他社ブランドの設計～製造までを行うことであり、OEMとの使い分けを行います。

9.メーカー・ブランド直販型

メーカー・ブランド直販型とは、アパレルECビジネスモデルの1つであり、メーカーやブランドがECサイトで直販することです。

具体例としては、ユニクロ、BEAMS、SHIPSなどが挙げられます。

10.バーチャルフィッティング

バーチャルフィッティングとは「仮想試着」とも呼ばれ、実際に服を試着することなく、服を本当に試着した状態をシミュレーションできるシステムのことです。

バーチャルフィッティングの方法は、写メを撮影して画面に反映させるタイプ、サイズを入力して着用シーンを反映させるタイプなど、さまざまな方式があります。

近年ではZOZO社の「ZOZOスーツ」が話題となり、バーチャルフィッティングにより試着のできないアパレルECサイトのデメリットをカバーする要素につながっています。

まとめ

今回は、EC用語を基礎からマーケティング、アパレルEC用語など、部門別に解説致しました。

EC用語は、各々の意味を正しく知れば、解釈が難しい用語はほとんどありません。

今回のコラム記事でご紹介した用語集を参考に、明日からのECサイト運用にお役立てください。

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