ホームページ制作に必要なドメインとは【取得の注意点】

普段、私たちがスマートフォンやパソコンからブラウザを使って閲覧しているホームページ（ウェブサイト）。

インターネット上でホームページを閲覧するのに必要なものが「ドメイン（Domain）」です。

自分（企業）のホームページを開設準備するときには、

『ドメインって具体的にどういったもの？』
『ホームページとドメインの関係性は？』
『ドメインの取得は初心者でも簡単？』

などの疑問が生じると思います。

今回のコラム記事では、ホームページ開設の準備をしている・これから準備をしようと考えているホームページの担当者様に向けて、ドメインの種類や取得方法、ドメイン取得をするメリット・デメリット、ドメイン取得における注意点など、ホームページ制作をするときに理解しておきたいドメインについて解説をしています。

ホームページ制作に必要なドメインとは

ドメインとは、IPアドレスを「例：example.com」など文字列に変換したものです。
わかりやすく例えると、ドメインはインターネット上の「住所」のようなものです。

IPアドレス（例：93.184.216.34）は数字が並んでいるので、ユーザーはIPアドレスを覚えるのが難しかったり、どんなホームページなのかわかりづらい、などの欠点があります。
IPアドレスから英数字や日本語などを含む文字列（ドメイン）に変換（※）することで、欠点を解消できます。

ドメインとIPアドレスは、DNS（Domain Name System＝ドメイン・ネーム・システム）というサーバーで変換や紐づけの管理がされています。

※ DNSサーバーを通してドメイン→IPアドレスと変換する動作のことを「名前解決」といいます

ドメインとURLの違い

ドメインとセットで聞かれることがあるのが「URL」です。
ドメインとURLは意味が違います。

URLは、インターネット上にあるホームページやファイルの情報や位置を示すものです。
主な要素を以下にまとめました。

「example.co.jp」の要素部分がドメインで、ドメインを含むすべての要素（https://www.example.co.jp/blog/0000）がURLです。

ドメインの種類

現在、世界中で使用されているドメインをトップレベルドメイン（TLD）で分けると、大きく2種類に分類できます。

• 国コードトップレベルドメイン（ccTLD）
• 分野別トップレベルドメイン（gTLD）

国コードトップレベルドメイン（ccTLD）

国コードトップレベルドメイン（ccTLD）は、国や地域などエリア別に割り振られたトップレベルドメインです。

日本の国コードトップレベルドメインは「jp」（JPドメイン）です。

JPドメインには、さらに3つの種類があります。

汎用型JPドメイン

汎用型JPドメインとは日本に住所があれば個人や法人を問わず、誰でも取得ができるJPドメインです。

例）
example.jp
日本語ドメイン名.jp

都道府県型JPドメイン

都道府県型JPドメインとは「.jp」の前に全都道府県の名称がローマ字・日本語名として振り分けられたJPドメインです。

都道府県型JPドメインは、日本に住所があれば個人や法人を問わず、誰でも取得ができます。

例）
example.hokkaido.jp
example.北海道.jp

属性型・地域型JPドメイン

属性型・地域型JPドメインとは特定の組織ごとに分けられたJPドメインです。

属性型・地域型JPドメインは、1つの個人や法人につき1つのドメインのみしか取得ができません。

例）
example.co.jp（日本国内に住所がある企業用のドメイン）
example.ac.jp（学校法人・高等教育機関用のドメイン）

分野別トップレベルドメイン（gTLD）

分野別トップレベルドメイン（gTLD）は、特定の分野ごとに割り当てられたトップレベルドメインで、基本的に世界中のどこからでもドメインの取得ができます。

代表的な分野別トップレベルドメインを一部あげると、以下の通りです。

分野別トップレベルドメインは、個人向けや特定の業界向けなど、さまざまな用途があります。

独自ドメインとサブドメインの違い

ドメインには独自ドメインとサブドメインが存在します。
独自ドメインとサブドメインの主な違いはURLの構造です。

独自ドメインとは、ユーザー自身が自由に名前を決めることができる世界でたった1つしか存在しないオリジナルドメインのことです。
独自ドメインを取得するには費用がかかります。

サブドメインとは、独自ドメインを分割して利用できるドメインのことで、1つのドメインで目的別や用途別に分けて作成することができます。

サブドメインは、独自ドメインの文字列の「.（ドット）」前に区切った好きな文字列を指定して利用できます。

たとえば、独自ドメインが「access.co.jp」だと「sample.access.co.jp」の部分は自由な文字列に指定できます。

サブドメインは無料または格安で作成できます（サブドメインの作成数は利用するドメイン取得サービスによって異なります）。

独自ドメインのメリット・デメリット

ホームページにおいて独自ドメインを取得・利用することは、メリットやデメリットがあります。

独自ドメインのメリット

企業の信頼性につながる

独自ドメインを取得していることが一種の信頼につながります。
企業のホームページ（コーポレートサイト）の場合、コーポレートサイトは「会社の顔」ともいえるので、ユーザーからの信頼性を獲得する上でも独自ドメインを取得するのが好ましいです。

ドメインのメールアドレスがもてる

独自ドメインを取得すると、ドメインを使った専用のメールアドレスを持つことができます。
例えばドメインが「access-jp.co.jp」の場合「○○@access-jp.co.jp」といったメールアドレスをもてます。

企業など法人用のメールアドレスは、GmailやYahooなどのフリーメールアドレスよりも、自社専用のメールアドレスにしたほうが、セキュリティの強化や企業の信頼性をアピールすることができます。

自分（企業）の資産として育てることが可能

SEO（検索エンジン最適化）や被リンク（外部サイトから自社サイトに向けられたリンク）など、継続的な対策をすることができます。

ホームページをSEO対策する上では、ホームページ内に集客用のブログかコラムを設置して、ユーザーの検索ニーズに応える記事を充実にさせておくことが重要なうちの一つです。

また、独自ドメインはWebサーバー会社を変更しても継続してドメインを使い続けることができます。

独自ドメインのデメリット

独自ドメインのデメリットとしては、取得費用や更新費用などのコストがかかります。

基本的に独自ドメインを取得するときや、ドメインの更新をするときには費用が発生します。

独自ドメインの取得費用や更新費用は、ドメイン取得サービスやドメインの種類によって異なります。

ドメイン取得サービスの一つである「バリュードメイン」を例に挙げると以下になります。

※ 2021年3月26日時点の情報

ドメイン取得サービスによっては、キャンペーンで取得費用が割引になるところがあります。

また、レンタルサーバー「エックスサーバー」のようなサーバー契約をすると独自ドメインを無料で取得できるキャンペーンも存在します。

ドメイン取得の方法

ドメインの登録・管理ができる業者からドメインを取得するのが一般的な方法です。

国内で利用者の多いドメイン取得サービスを一部あげると、以下になります。

• お名前.com
• バリュードメイン
• ムームードメイン
• スタードメイン
• ゴンべエドメイン

ドメイン取得の方法は、それほど難しくなくて上記で紹介したドメイン取得サービスの公式サイトに取得方法が詳しく記載されています。

ドメイン取得サービスの選び方とは

ドメイン取得サービスは数が多いため、どのサービスを利用すべきか悩む方もいるでしょう。

基本的には、利用者の多いドメイン取得サービスであればどれでもいいのですが、

• 取得したいトップレベルドメインを取り扱っているか
• オプションサービスが魅力的か
• 取得にかかる費用の安さ

などのポイントをチェックして、利用するドメイン取得サービスを決めるといいでしょう。

無料の独自ドメイン取得はおすすめできない

先ほどまで紹介していた独自ドメインは有料でしたが、無料で独自ドメインを取得する方法があります。
無料で取得ができる独自ドメインは、サービスの運営会社によって独自に作られたドメインも含まれます。

企業などビジネス用途でホームページを開設する場合は、無料の独自ドメインを利用することはおすすめできません。

無料で独自ドメインを取得できるサービスでは「jp」や「com」「net」など利用が多いトップレベルドメインを取得することができません。

企業のホームページ（コーポレートサイト）を開設するのであれば、トップレベルドメインが「jp」や「co.jp」を有料で取得しましょう。

ドメイン取得における注意点

ホームページを開設するためにドメインを取得するときや、取得後に注意すべき点が主に5つあります。

1. ドメインは自分（会社）が所有すること
2. 日本語ドメインの取得
3. 中古ドメインの取得
4. ドメイン所有者の情報を非公開にするにはWhois情報公開代行
5. ドメインの有効期限内に必ず更新すること

ドメインは自分（会社）が所有すること

ホームページの制作を外注（制作会社・個人事業主・フリーランス）する場合、ドメインの所有者は依頼者である自分（会社）が所有するようにしましょう。

ホームページを制作した業者がドメインの所有権をもっている場合、他の業者にホームページの管理・保守を変更すると、所有権の譲渡に費用がかかったりドメインの使用ができなくなる、などのリスクがあります。

ホームページ制作の依頼をするときには、必ず契約書の内容を確認しましょう。
ドメイン取得の作業は依頼者である自分（会社）が行うと安心です。

日本語ドメインの取得

日本語ドメインを取得する場合には、メリットとデメリットを理解しておきましょう。

独自ドメインの指定可能な文字列は英数字の他にも、日本語があります。

「こんにちは.net」や「サンプル.jp」「日本語.com」など、ドメインの文字列がひらがな・カタカナ・漢字などの指定が可能です。

日本語ドメインは、視覚的にどういった内容のホームページなのかイメージがしやすかったり、集客効果があるなどのメリットがあります。

しかし、日本語ドメインはブラウザ以外では文字列が変換されます。
例えば日本語ドメインが「日本語.com」の場合、メモ帳やメールにドメインを貼り付けると「xn--wgv71a119e.com」と意味のない文字列に変換されます（変換された英数字の部分はピュニコードといいます）。

その他にも、日本語ドメインは利用できるサーバーが限られたり、日本語ドメインのメールアドレスを作成できない、海外ではドメイン名が伝わりにくい、などのデメリットがあります。

以上のように、日本語ドメインにはメリットやデメリットがあるので、ホームページの方針によって日本語ドメインにするのか、無難に英数字のドメインにするか、よく考えましょう。

中古ドメインの取得

中古ドメインを取得する場合には、メリットとデメリットを理解しておきましょう。

中古ドメインとは、過去にサイト運用されていたドメインの（元）所有者が何らかの理由で手放した独自ドメインです。
一度もサイト運用されたことがない独自ドメインのことを「新規ドメイン」と呼ぶこともあります。

過去のサイト運用で検索エンジンに高評価を受けていた中古ドメインを利用することで、SEO効果が早期に発揮されやすいメリットがあります。

ただし、中古ドメインの中にはペナルティドメイン（サイト上の問題でGoogleがペナルティを課したドメイン）やブラックリストに載っているドメインなど、ハズレのドメインがあります。

初心者が自力で中古ドメインを探す場合や、企業のホームページ（コーポレートサイト）を開設して企業の信頼性を高めたいのであれば、リスクがない新規ドメインを取得するのが好ましいでしょう。

ドメイン所有者の情報を非公開にするにはWhois情報公開代行

Whois情報とは、ドメインの所有者情報のことです。

Whois情報には所有者の名前や住所、電話番号、メールアドレスなどの情報が記載されていて、ドメイン取得サービスなどでWhois情報を誰でも簡単に調べることができます。

Whois情報を第三者に知られたくない場合は「Whois情報公開代行」の設定をしましょう。

Whois情報公開代行は、ドメイン所有者のWhois情報をドメイン取得サービスの情報に代えて公開するものです。

ドメイン取得サービスの多くは、Whois情報公開代行の設定ができます。
ただし、バリュードメインやスタードメインなど一部のドメイン取得サービス以外では、JPドメインのWhois情報公開代行の設定ができない場合があるので、注意が必要です。

ドメインの有効期限内に必ず更新すること

独自ドメインにはそれぞれ有効期限があるので、期限が近くなる前に更新の作業をしましょう。

もしも、ドメインの有効期限が過ぎて更新を忘れてしまうと、再び同じドメイン名を入手することが難しくなります。

ドメインは有効期限が過ぎると、一定期間後に廃止されて再び取得ができる状態になります。

一度登録されたドメインが廃止されて再び取得することをドロップキャッチといいます。
第三者によるドロップキャッチ狙いは競争が激しく、価値のあるドメインはすぐに取得されてしまいます。

ドメインの更新忘れで一度手放したドメインを再び取得できるとは限らないので、有効期限内に必ずドメインの更新をしましょう。

まとめ

ドメインについて解説をしました。

あらためて、今回のコラム記事を簡潔にまとめると以下になります。

• ホームページ開設においてドメインを取得する必要がある
• ビジネス目的でホームページの開設をするなら、独自ドメインを取得すべき
• トップレベルドメインは様々な種類があり、それぞれ用途がことなる
• ドメインを取得するには、ドメイン取得サービスを利用する
• ホームページ制作を外注する場合、リスク回避でドメインの所有権は自分（会社）が持つ

ホームページ制作を外注する場合、依頼者側（あなた）にドメインの知識があったほうが外注先とのやり取りもスムーズにできます。

ホームページ制作を外注する前に、今回のコラム記事を参考にしていただけると幸いです。

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