ECサイト売上高ランキング｜伸びてる市場は？出店形態・業種別に徹底分析【最新版】

『EC市場の中で売上が高いサイトを知りたい！』

2019年の新型コロナウィルス以降、飛躍的な拡大を続けるのがECサイト市場です。

今からEC事業への参入を検討されている個人や企業にとって「売上を上げやすい出店形態」「ECで伸びてる市場」はどんな業種なのか知りたくなるはずです。

今回は「ECサイト売上高ランキング」の資料を元に、ランキング上位企業の特徴、出店形態、EC市場で最も伸びてる業種など、様々な角度からEC市場の最新事情を徹底分析致します。

ECサイト売上高ランキング【2020年版】

「日本ネット経済新聞」では、2020年に「ネット通販売上高ランキングTOP480」を発表しました。

このランキングによると、国内のECサイト（ネット通販）の売上高ランキングベスト10は以下の通りです（数字は2019年度分の集計結果です）。

▼スマホの場合は横にスクロールしてご覧ください

引用：「ネット通販売上高ランキングTOP460」発表 2019年調査の上位100社をウェブ公開 | 日本ネット経済新聞｜新聞×ウェブでEC＆流通のデジタル化をリード

上記の表は、原則としてプラットフォームベースの数字でなく「直販ベース」の数字で集計し、ランキング形式でまとめたものです。

企業別・業種別の売上高、伸び率、前年比など個別の詳細を見ていきましょう。

Amazonがダントツの1位

出典：Amazon | 本, ファッション, 家電から食品まで | アマゾン

国内ECサイト（ネット通販）売上高ランキングでダントツの1位に輝いたのは「Amazonジャパン」です。

Amazonと言えば世界最大のECモール事業者であり、日本国内でも楽天市場と並ぶ国内最大級のECモールを展開している企業として知られていますが、2019年度日本部門の総売上高は1兆7千6百億円と2位以下を大きく引き離す結果となりました。

表の数字はAmazonマーケットプレイスの販売手数料やAmazon有料会員サービスの年会費なども含まれていますが、日本ネット経済新聞の取材に対しAmazon社は「直販のみの売上高でも80%を占めている」と回答しています。

つまり、約1兆5千億円がAmazonジャパンのEC直販売上高ということになりますので、もはや国内EC市場はAmazonの独壇場と言って良いでしょう。

前年比も15.7%増加しているため、2020～21年以降もAmazonの独占状態が続く気配です。

BtoCトップはヨドバシカメラ

出典：ヨドバシ.com – ヨドバシカメラの公式通販サイト【全品無料配達】

Amazonを除く2～4位の上位企業には「アスクル」「モノタロウ」「大塚商会」と高い売上高が期待できるBtoB（企業間販売）やBtoCの併用サイトが軒を連ねていますが、BtoC（企業→一般消費者向け）に特化したサイトとしては5位に「ヨドバシカメラ」がランクインしています。

ネット通販業界誌によりますと、ヨドバシカメラのECサイトが他の家電系サイトよりも圧倒的な売上高を誇っている理由に次のような点を挙げています。

• 家電商品だけでない商品点数の品揃え
• サイト独自のブランディングが確立
• 独自物流システムの構築
• オムニチャネル化の成功
• 高いポイント還元率

ヨドバシカメラと言えば紛れもなく日本を代表する家電量販店ですが、ECサイトでは主力の家電だけに留まらず、食品やアパレルまでありとあらゆるものを販売しています。

Amazon (FBA)のように独自物流システムの構築など、ECサイトを1つの事業として捉えるべく徹底的な取り組みをしているため、家電量販店のヨドバシカメラとしてだけでなく、独自ECサイトとしてのブランディングが確立できているからです。

全国主要都市中心部に位置するヨドバシカメラの実店舗とECサイトとの融合などオムニチャネル化の成功や、家電・日用品の購買時は10%、書籍は3%などAmazonよりも高いポイント還元率が受けられることも大きく影響していることは間違いありません。

前年比トップはユニクロ

出典：UNIQLO

上位企業の中で前年比32%と、昨年よりEC事業の伸び率が最もめざましい結果を見せつけたのが10位にランクインした大手アパレル企業「ユニクロ」です。

特に2019年以降のユニクロは、新型コロナの影響で臨時休業を余儀なくされた実店舗の代わりにコロナ禍の「巣ごもり需要」に応じたEC事業の強化が功を奏し、会社全体の売上高も前年比47%増と飛躍的な伸びを見せました。

ユニクロのEC事業が前年比30%増しを叩き出した背景はコロナ「巣ごもり需要」の後押しだけなく、実店舗のチラシ広告に欠けていた予算をTVやデジタル広告にまわし、ECサイト自体のプロモーションを行ったことです。

また、専用アプリの開発によりアプリ会員限定特別価格を打ち出したり、原宿と銀座にリアルとバーチャルを融合させた最新型店舗をオープンするなど、実店舗とEC事業の長所を組み合わせた「オムニチャネル化」への新しい取り組みを行っています。

ECサイト売上ランキングはオムニチャネル推進も鍵に

ECサイトの売上が前年比20%増以上の飛躍を見せた企業には、ある共通点があります。

それは、ユニクロやヨドバシカメラのように実店舗とECサイトの融合である「オムニチャネル推進」を強化したことです。

オムニチャネルとは、簡単に言えば複数の販売チャンネルを活用することであり、言い換えれば実店舗・ネットを問わず「販売チャンネルの垣根」を無くすことでもあります。

上位ランキング企業の中で「オムニチャネル化」をうまく活用して飛躍的な伸び率を見せた例では「オンワード樫山」「ニトリ」「ビックカメラ」などが挙げられます。

特に「オンワード樫山」は数年前まで百貨店テナントの大量閉店など、かねてからのアパレル低不況の影響を受け、一時は倒産の危機にさえ瀕していたほどでした。

しかし、EC化率を強化してからEC事業の売上が飛躍的な伸び率を見せ、2021年にはかつてのオンワードでは考えられなかった郊外エリアに自社ECと連動したオムニチャネル型専用店舗の出店を開始しました。

具体的にはECで蓄積した顧客情報を元にコーディネイトなどの商品情報を事前告知し顧客の購買意欲を高め、商品の試着、現物確認を実店舗でと、いうなれば実店舗はショールームのような意味合いで利用頂くことになります。

オンワードにとっては、これまでのような都心の一等地に実店舗を構える必要がなく、地代の安い郊外店舗でも十分な集客が行えることになるため、EC事業強化によるオムニチャネル化を推進することで一石二鳥以上の売上効果が期待できるのです。

業種別では家電と消耗品が上位を独占

先ほどのランキング上位企業を業種別に見ますと、上位にランクインしているのは総体的に以下4つの業種に集約されていることがわかります。

• 事務用品・文房具
• 家電・PC周辺機器
• アパレル
• 生活雑貨・インテリア

経済産業省の「EC市場規模の内訳」資料でも顕著に表れており、日本国内市場全体のEC化率平均は6.76%と海外と比べると決して高い数値とは言えませんが、背景にはEC事業に参入している企業がまだ特定の業種に限られていることが挙げられます。

出典：物販系分野のBtoC-EC市場規模電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました （METI/経済産業省）

上記の表は経済産業省の「物販系分野のBtoC市場規模」の資料をまとめたものです。

ご覧の通り、40%を超える最も高いEC化率が進んでいるのが「事務用品、文房具」を主流としている業種です。

次に「書籍や音楽ソフト」が34.18%となっていますが、国内ECサイトで書籍や音楽ソフトを最も販売しているのが売上高トップのAmazonです。

32.75%の「生活家電、PC周辺機器」はヨドバシカメラやビックカメラなどのEC事業の躍進とおおかた一致しています。

23.32%と「生活雑貨、家具、インテリア」業界の代表格と言えば21位にランクインしたニトリ、13.87％とさらなる市場拡大が期待出来そうな業種はユニクロに代表される「衣類・服装」が挙げられています。

一方、10%未満の業種は「EC化率がさほど進んでいない業種」ということになるため、今からEC事業への参入を狙う事業者にとっては売上高ランキングの上位にランクインされていない業種こそが狙い目となるでしょう。

ECサイト売上ランキング上位の半数はモール出店なし

「EC事業に参入するなら集客力のある大手ショッピングモールに出店するべき」 今からEC市場への新規参入を検討される個人や企業にとって、どのような方法でECサイトを構築するべきなのか重要な課題となります。

かつてECサイト（ネットショップ）の構築といえば、圧倒的な集客力を誇る楽天市場やAmazonなどの大手モールに出店することが王道とされていました。

しかし「国内ECサイト売上高ランキング表」を出店形態別に分類しますと、上位50位にランクインしている企業の中で楽天市場は約半分、Amazonに至ってはわずか1/3にあたる企業しか出店していないことがわかります。

つまり、約半数近い企業が大手ショッピングモールの集客力に頼らずとも、独自型自社サイトでも十分な売上の結果を出せていることが読み取れます。

正確には上位ランクイン企業の中でも以前は大手ショッピングモールに出店していたものの、現在は独自型サイトに切り替えた企業も少なくありません。

一体、大手企業における「ショッピングモール離れ」はなぜ起こっているのでしょうか。

大手企業のショッピングモール離れが相次ぐ理由

大手企業の「ショッピングモール離れ」が相次いでいる背景には、ショッピングモールならではのデメリットがあるためです。

主な理由は次の5点となります。

• 顧客名簿の所有権が持てない
• 定期などリピート施策向きの販売形式が不可
• 自社の独自性が出しにくい
• 販売手数料の高さ
• モール内の価格競争に埋もれやすい

大手ショッピングモールに出店する上で起こり得る最大のデメリットは、顧客名簿の所有権がモール側にあるため、出店者側が持つことができない点です。

モール内でいくら顧客とのコミュニケーションを図っても自社の顧客情報として保有することができず、定期販売や頒布会などのリピート施策も打ち出せません。

サイトデザインや機能もモール側に用意されたプラットフォームを使うため、独自性が出せず、他社と同様の画一的なサイトとなります。

また、大きな取引額が動く大企業にとってはコスト面も外せない問題です。

楽天市場やAmazonなど集客力の高い媒体になればなるほど売買成約時における販売手数料が高く、利益率の高い商品しか出品できなくなります。

加えてモール内での競合他社との価格競争に巻き込まれてしまいやすいため、自社の適正利益が確保しにくい現実もあるのです。

まとめ

今回は「ECサイト売上高ランキング」の資料を元に、ランキング上位企業の特徴、出店形態、EC市場で最も伸びてる業種など、様々な角度から分析し、お話しました。

まとめますと、最新の国内ECサイト（ネット通販）売上高ランキング上位50社にランクインされた注目企業は以下のようになります。

1位：Amazonジャパン

直販売上で80%

5位：ヨドバシカメラ

BtoC向け1位

5位のヨドバシカメラが圧倒的な売上高を誇っている理由は以下の5点です。

• 家電商品だけでない商品点数の品揃え
• サイト独自のブランディングが確立
• 独自物流システムの構築
• オムニチャネル化の成功
• 高いポイント還元率

オムニチャネルとは、実店舗・ネットを問わず「販売チャンネルの垣根」を無くすことです。

ランキング上位企業を業種別に見ますと、上位にランクインしているのは総体的に以下4つの業種に集約されており、それぞれのEC化率は以下の通りです。

事務用品・文房具

41.75%

書籍・音楽ソフト

34.18%

家電・PC周辺機器

32.75%

生活雑貨・インテリア

23.32%

アパレル

13.87％

一方、売上高が上位にランクインしている企業の出店形態をみると、約半数近い企業が大手ショッピングモールではなく、独自型自社サイトで十分な売上を上げていることがわかります。

大手企業の「ショッピングモール離れ」が相次いでいる背景には、ショッピングモールならではの以下5点のような出店デメリットが起因しているからです。

• 顧客名簿の所有権が持てない
• 定期などリピート施策向きの販売形式が不可
• 自社の独自性が出しにくい
• 販売手数料の高さ
• モール内の価格競争に埋もれやすい

これからECサイト事業への出店を検討される方にとっては、今回本コラム記事内でご紹介した統計資料、内容を元に、ぜひ自社にとってベストな出店形態、ECサイトの活用方法を吟味してみてください。